スポーツ活動の再開に向けて ～日本のガイドライン紹介～

新型コロナウイルスの感染拡大は、さまざまな分野に多大な損害を与えています。
スポーツ活動も例外ではなく、内外でさまざまなスポーツイベント、競技大会、リーグ戦等が延期、中止を余儀なくされてきました。まさに、スポーツの危機、スポーツ・フォー・オールの危機といえます。

一方、この状況に対し、各国のスポーツ振興を担う諸機関・諸団体では感染拡大を予防しながら、安全にスポーツ活動を再開するにはどうすればよいかに知恵を絞り、いくつかの国では「ガイドライン」が示され始めました。

笹川スポーツ財団では、国際的なスポーツ・フォー・オールの統括組織であるTAFISAやSSF海外研究員のネットワーク等を通じて収集した内外のガイドラインについて、本スポーツトピックスで紹介してまいります。

日本においては、5月14日付で、「スポーツイベントの再開に向けた感染拡大予防ガイドラインについて」として、スポーツ庁、（公財）日本スポーツ協会、（公財）日本障がい者スポーツ協会が、以下のガイドライン、チェックリスト（サンプル）を、5月20日付で、（独）日本スポーツ振興センターのハイパフォーマンススポーツセンター（HPSC）が「今後の活動に向けた段階的準備の考え方」、およびHPSCの施設を利用してスポーツ活動を実施するアスリートの皆さんに向けて、として「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策としてのスポーツ活動再開ガイドライン」を発表した。

とくに前者においては、イベントの開催にあたっては開催地となる都道府県の方針に従うこと、競技特性に応じた感染拡大予防対策を講じることを前提としている。

なお、新型コロナウイルス感染症の感染を防止するための方策については、今後も引き続き新たな科学的な知見の集積によりアップデートされることが予想されるため、その進捗に応じて本ガイドラインも逐次見直しが図られることも明記されている。

上記本文については5月14日付のガイドラインに基づいて記載しているが、その後、5月29日にガイドラインの改訂版が発表された。
（以下のガイドラインへのリンクも改訂版に差し替えた）

5月29日付ガイドラインの改訂ポイント：

• 政府の専門家会議による「新しい生活様式」を踏まえたイベント実施の留意事項を包含
• 今後の気温上昇を想定した熱中症予防対策を踏まえた感染症対策を包含

また、日本スポーツ協会は、本ガイドラインを参考に、各競技特性に応じた競技別ガイドラインの作成を中央競技団体に依頼しており、以下のページで紹介している。

笹川スポーツ財団 事務局長 玉澤 正徳