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国際情報
International information

「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

知る学ぶ
Knowledge

日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。

SSF Guidebook SSFとできること

学生/大学生の方

SSFの取り組み

#スポーツデータ

日本のスポーツを「データ」で見るとさまざまな課題が見えてくる

2020年 ジョギング・ランニング推計実施人口(年1回以上)過去最多1,055万人。過去22年間で男女差が拡がる

SSFでは1992年から日本国内のスポーツ活動の実施状況などの調査を定期的に行っています。種目・競技別の統計データや、専門家がまとめたコラムや分析レポートなど、卒論・研究・ビジネス等にお役立ていただけます。

【データでみる日本のスポーツ】

【スポーツライフ・データコラム】

【スポーツ政策の「卵」】

【Sport Topics】

#RSMO_新たな地域スポーツプラットフォームの形成

少子高齢化、人口減少で地域スポーツ振興の停滞が危惧されるなか、既存スポーツ推進団体の一元化が求められる

地域スポーツ運営組織(RSMO)

新たな地域スポーツプラットフォーム「地域スポーツ運営組織(Regional Sport Management Organization;RSMO)」の形成を提言

SSFのミッション

「誰でも・どこでも・いつでも」スポーツに親しみ、スポーツを通じてより良い生活環境が形成され、誰もが幸福を感じられる社会づくり(ソーシャルイノベーション)を使命とした公益活動に取り組んでいます。

SSFのビジョン

Think Tank × Do Tank でSport for Everyone社会の実現を目指します。

●客観的な分析・研究に基づく実現性のある政策の提言・提案をする「シンクタンク」の機能

●そしてその政策をさまざまな機関や組織と連携・実践し評価・検証する、或いは、実践活動を通じたさまざまな社会課題を調査・研究に反映するといった「ドゥタンク」の機能

の両機能・資源による活動を行い、Sport for Everyone社会の実現を目指します。

SSFとできること

  • 「スポーツライフ・データ」の提供

    1992年から実施している「成人」「子ども・青少年」を対象とした全国調査。日本国内の「する」「みる」「ささえる」スポーツライフの実態をデータで示します。

    最新刊
    • スポーツライフ・データ 2022

      「運動・スポーツ実施レベル」をはじめ、スポーツ観戦率やスポーツボランティア実施率、スポーツクラブ加入率の推移など、成人の国内のスポーツライフの現状を掲載しています。

    • 子ども・青少年のスポーツライフ・データ2021

      国内の幼児から青少年までを対象に「実施頻度」「実施時間」「運動強度」などの調査を実施し、スポーツの現状を明らかにしています。

    • ローデータの提供

      政策立案・研究・企画書等でご利用いただけるように「スポーツライフ・データ」のローデータの提供(無料)を行っています。

  • 「スポーツライフ・データ」の分析レポートの提供

    日本国内の種目・競技別の統計データなどから、研究調査スタッフやスポーツ科学の専門家がまとめた分析レポートやコラムを提供しています。

    よく読まれているデータコラム
    • 諸外国との比較からわかるわが国の子ども・青少年の身体活動の現状と課題

    • 子どもの体力低下と小学生のスポーツクラブ離れ

  • データで見る日本のスポーツ

    1992年から実施する「スポーツ活動に関する全国調査」を、多様な視点で切り取ります。日本国内のスポーツ種目・競技別の実施率や推計実施人口の推移、10代の種目・競技別推計実施人口、都道府県の運動・スポーツ実施率など各種調査データを紹介しています。

  • スポーツライフ・データの目的と特徴を紹介

    誰もが日常的にスポーツを楽しめる社会を実現するためにも、より詳細な実態把握が必要ではないかという議論をきっかけに、「スポーツライフ・データ」がスタートしました。スポーツライフ・データの目的や特徴を紹介します。

  • 「スポーツ白書」で先進事例を紹介

    約70名の識者・学術関係者が、日本のスポーツの現状をデータに基づいて詳細に分析。先進事例や、話題のトピックを掲載した「スポーツ白書」は1996年の初刊以降、行政のスポーツ推進関係者、研究者などに基礎資料として広く活用されています。

  • 「スポーツでアクティブなまちづくり」全国の先進事例を動画で紹介

    スポーツ白書で取り上げている先進的な取り組みを行う自治体や民間組織のリーダーとSSFが議論する対談インタビュー動画。「そうか!その手があったか」なスポーツ政策を紹介しています。

  • 【子どものスポーツ】研究データの提供

    子どもの体力低下が続く中、子どもたちのスポーツ環境の拡充に取り組むため、スポーツ指導者、部活・サークル活動、スポーツ少年団、保護者の関与・負担感などさまざまな角度から子どものスポーツに関する調査と報告を続けています。

    最新の研究報告書
    • 子どものスポーツ活動、サポートする母親と父親の熱心さに“ズレ”

    • 保護者の当番の“大変なイメージ”が、子どもをスポーツから遠ざける可能性

  • 【子どものスポーツ】セミナーの実施

    少子化や家族のあり方の多様化が進む今、どのような家庭の子どもでもスポーツを楽しめる環境が求められます。持続可能な子どものスポーツ環境の構築に必要なことは何かを「ささえる」視点から考えるセミナー『誰が子どものスポーツをささえるのか?』#子どものスポーツをとめるな を複数回にわたり開催しています。

    セミナーの開催
    • 第1回 子どものスポーツへの保護者の関わり-ジェンダーと国際比較の観点から-
      2023年7月31日(月)

    • 第2回 〈女子マネ〉と母親の役割の共通項-女性がスポーツを「ささえる」視点から-

      2023年9月13日(水)

    • 第3回 子どものスポーツ離れを食い止める -保護者の負担がない少年野球チーム作りから学ぶ-
      2023年11月29日(水)

  • 【障害者スポーツ】研究データの提供

    「障害児・者の運動・スポーツの日常化」「共生社会の実現」に向けて、国内の障害者スポーツを行う施設の実態、障害者のスポーツ活動への参加状況などの調査や外部団体との共同研究を実施しています。

    最新の研究報告書

    障害者スポーツの日常化に向けた実践研究

  • 【障害者スポーツ】の日常化に向けた政策提言

    長年実施してきた障害者スポーツ環境の調査・研究を経て、外部団体と共同実践研究を行い、その結果から障害者スポーツ環境の充実、障害児・者のスポーツの日常化に向けた政策提言を行っています。

    研究・提言
    • コーディネーターを配置し、障害者スポーツ環境の充実へ

      地域の障害者スポーツ協会にコーディネーターを配置し、「地域スポーツと障害者団体・福祉・就労による場の創出」「特別支援学校を拠点とした地域の場の創出」をしていくことを提言。

    • 地域の障害者スポーツセンターをハブとした施設ネットワーク化を

      障害児・者が、いつでもどこでもスポーツできる環境を整えるために、地域の障害者スポーツセンターをハブとした施設ネットワーク化を提言。

  • 【障害者スポーツ】大分県障がい者スポーツ協会との共同実践研究

    障害者がスポーツに参加しやすい社会をつくるためには、地域の障害者スポーツ協会を中核とし、「医療」「リハビリテーション」「学校教育」「福祉」の各分野で連携・協働することが、障害者がスポーツに接する機会を創出することにつながるという内容の政策提言を2017年に発表しました。その実現に向け、大分県障がい者スポーツ協会と共同実践研究として、障害者のスポーツ環境充実に向けさまざまな事業を展開しました(2018年~2020年)。

  • 【スポーツによるまちづくり】新たな地域スポーツプラットフォームを政策提言

    スポーツを核とした地域活性化を推進するために、地域の主要既存スポーツ推進団体を母体とする新たな地域スポーツプラットフォーム「地域スポーツ運営組織(Regional Sport Management Organization; RSMO)」の形成を提言しています。

    少子高齢化、人口減少で地域スポーツ振興の停滞が危惧されるなか、既存スポーツ推進団体を一元化することで、地域スポーツの課題である人材と財源を集約し、持続可能な地域スポーツの環境整備を目指します。

  • 【スポーツによるまちづくり】新たな地域スポーツプラットフォーム形成に向けた実践研究データの提供

    SSFの考える「地域スポーツ運営組織(Regional Sport Management Organization; RSMO)の母体組織や「ハイブリッド型事業体」になり得る組織として期待が高まるスポーツコミッションの組織形態や活動内容の整理を行っています。

  • 【スポーツによるまちづくり】角田市との共同実践事業

    「地域スポーツ運営組織(RSMO)」の構想に賛同いただいた角田市(宮城県)と共同で実践研究として取り組んでいます。角田市ならびに角田市教育委員会とSSFは、スポーツを通じた地域活性化の実践研究における連携協力についての協定を締結しています。

  • 【スポーツ・ガバナンス】研究データの提供

    中央競技団体の現状を把握し、スポーツの効果的な普及および強化の方策を検討する基礎資料とすることを目的に、2010年度より隔年で「中央競技団体現況調査」を実施し、競技登録者数、役員数・職員数、収支予算などを継続して収集しています。

    最新の研究報告書

    中央競技団体現況調査

    • 中央競技団体現況調査 2022年度 ~中央競技団体の経営力強化、組織変革に着実な進展の兆し~

    • 中央競技団体現況調査 2020年度 ~新型コロナウイルス禍の中、東京オリンピック・パラリンピック後の更なる経営力強化が求められる~

  • 【スポーツボランティア】研究データの提供

    日本にスポーツボランティア文化が根付くことを目指し、スポーツボランティアの参加状況や環境など詳細な実態調査を行い、現状と課題を把握、さまざまな視点で調査・分析を行っています。

    よく読まれている研究レポート
    • 2020年東京オリンピック・パラリンピックのボランティア ~応募者20万人の裏に多数の応募予備軍~

    • Jリーグクラブのボランティアに関する調査
      全クラブのボランティア活動を包括的に把握

  • 【諸外国のスポーツ政策】調査研究に関するデータの提供

    現在の動向を調査することが、日本のより良いスポーツ政策の策定に結び付くと考え、在外研究者等の協力のもと、諸外国のスポーツ政策の比較、研究に積極的に取り組んでいます。

    最新の研究報告書

    諸外国のスポーツ振興施策の比較表

  • スポーツ政策論考・コラムの提供

    日本のスポーツ政策について、何をテーマに、どんな議論をしていくことが必要なのか。世の中にアジェンダをセッティングし議論を深めることを目的に、さまざまな論考を掲載しています。

    よく読まれている論考・コラム
    • SPORT POLICY INCUBATOR

      スポーツ政策づくりのきっかけとなるスポーツ政策の『卵』を掲載しています。

    • Sport Topics

      さまざまなスポーツの出来事・状況に、笹川スポーツ財団の視点で切り込んだコラムです。

  • スポーツ歴史の検証

    それぞれの時代にスポーツが果たした役割を多面的に探った、有名筆者によるコラムです。広く一般にスポーツへの理解を深めるとともに、スポーツの価値とは何かを問いかけます。

  • アスリートのインタビュー記事

    日本のスポーツ界を牽引し、輝ける足跡を残した方々や組織、世界で頂点を 極めた方々へのインタビューを通じてスポーツの価値や意義を明らかにし、今後のスポーツのあるべき姿を考えます。

  • スポーツ辞典

    スポーツの起源や概要、ルール、団体を調べることができます。約200種類のスポーツ競技・種目をキーワードや五十音順で検索でき、メジャースポーツから地域に根付いたスポーツまで、幅広く掲載しています。

  • SNSでのスポーツ情報の提供

    「スポーツライフに関する調査データ」や「スポーツニュース」「スポーツビジネス」についての情報を公式SNS(Twitter/Facebook/YouTube)で配信しています。プレゼントキャンペーンも実施しています。ぜひご登録ください。

社会づくり事例

課題

地域のスポーツ振興は、各地域の体育協会や総合型地域スポーツクラブ、行政等による、地域のスポーツ環境を充実させ住民のスポーツ参加を促す「インナー政策」が中心でしたが、各地域におけるスポーツコミッション設立を契機に、地域外との関わりの中で地域スポーツを振興する「アウター政策」の流れが生まれました。

しかしながら、各組織が個別に活動をしており、団体・事業間の連携が十分に図られていないケースが多くあります。

実践

地域住民のスポーツ参加機会を促進する「インナー政策」とスポーツを活用して地域や経済の活性化を促す「アウター政策」の両方を担う「ハイブリッド型事業体」である地域スポーツ運営組織RSMO(SSFが考える新たな地域スポーツプラットフォーム)が、地域スポーツの環境を整備します。

角田市(宮城県)との共同実践事例

スポーツを通じた地域活性化の実践研究
「スポまち!長官表彰2021」スポーツ庁長官賞受賞

課題

「地域の障害児・者がどのライフステージにおいてもスポーツに接する機会が創出される」ためには、地域の障害者スポーツ協会の組織運営や事業を円滑に実施できる人材の確保を含めた基盤整備が不可欠です。

しかしながら、実態調査からは、地域の障害者スポーツ協会では、人件費が確保できず、環境整備に取組む余力がないことが明らかになりました。

実践

SSFでは、地域の障害者スポーツ協会に地域コーディネーターの役割を担う職員が1名増えることで、障害児・者のスポーツ環境が改善すると考え、その実証研究として、大分県障がい者スポーツ協会に地域のコーディネーター役として「SSF地域スポーツイノベーター」を配置しました。大分県内の障害児・者のスポーツ環境改善に向けた実現可能性について3年間(2018年度~2020年度)にわたり検証を行いました。

大分県障がい者スポーツ協会との共同実践事例

障害児・者、誰もがスポーツに参加できる
共生社会を目指した取り組み

調査研究事例

スポーツライフ・データ

1992年から隔年で成人と子ども・青少年を対象に「スポーツライフに関する調査(スポーツライフ・データ)」を交互に実施し、国内のスポーツライフの現状を明らかにするデータを提供しています。

スポーツ白書2023

約70名の識者・学術関係者が、日本のスポーツの現状をデータに基づいて詳細に分析した「スポーツ白書」。国内外の最新データや先進事例に加え、話題のトピックも掲載したスポーツ関係者必携の書です。

小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究

子どものスポーツ活動を高頻度・長時間の当番でサポートする母親が一部にみられる一方で、当番等に対する大変なイメージにより、家庭によっては「スポーツが選ばれない」可能性が示唆されました。少子化や家族のあり方の多様化が進行する今、保護者やスタッフだけでなく、競技団体、メディア、研究者が、「どのような家庭の子どもでもスポーツを楽しめる環境」を考える必要があります。

障害者専用・優先スポーツ施設に関する研究

障害者が身近な地域で運動・スポーツに親しむ環境を整備する効果的な施策や取り組みを検討するため、東京都障害者スポーツ協会と障害者専用・優先スポーツ施設に関する共同研究を実施し、その結果を提供しています。東京2020大会のレガシー「共生社会の実現」に向けて、障害者のためのスポーツ施設のネットワーク化を促進していくことが重要です。

中央競技団体財務研究

中央競技団体の中長期的な経営戦略策定状況、役員・評議員の男女割合、収支状況などの現況をまとめています。また、最新の調査では、団体の社会貢献活動やDXへの取り組みの項目も追加、調査結果を提供しています。前回調査から各団体の経営努力と国の支援により、着実に経営力の強化が図られていることが明らかとなっています。

データでみる日本のスポーツ

日本国内のスポーツ種目・競技別の実施率や推計実施人口の推移をご覧いただけます。