公益法人格を有する中央競技団体の3大収入源は「事業収益」「受取補助金」「会費収益」で、経常収益の9割を構成する。東京2020大会の開催が決定した2013年度以降の推移をみると、特に「事業収益」と「受取補助金」の増加が著しい。ただし、「事業収益」は全ての団体で増収したのではなく、一部のオリンピック競技団体が全体を押し上げている。また「受取補助金」は、オリンピックに向けた強化費増額の影響が大きく、いずれもオリンピック開催がもたらす収益増と考えられる。競技団体は、収益構造の現状を把握したうえで、例えば東京2020大会後の「受取補助金」減少を想定し、自らの事業展開によりどれだけの収益が得られるかを検討するなど、収益構造の変化に備えることが求められる。
諸外国の競技団体は競技体系を見直すイノベーションに着手し、IOCはアジェンダ2020に基づき都市型スポーツの導入を加速させている。これらは全て次世代の関心を引き付け、スポーツを持続的なものにするための方策である。国内の競技団体もこういった潮流を踏まえた経営方針をもち、収益力の向上につながる事業計画が肝要となる。
なお本研究では、「流動性」「持続性」「収益性」「効率性」の４指標を用いた財務分析の結果を後日公表する予定である。
笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 主任研究員 吉田 智彦
