小学校における児童の「体力向上」に向けた基礎研究と支援事業

■研究背景・目的

本事業は、小学生における投能力を中心とした体力向上をめざすXY区教育委員会と笹川スポーツ財団（以下、SSF）の共同事業である。

近年学校に関しては、教員の多忙化をはじめ、資源（人材・物資・費用等）の限界が課題として指摘されている。一方で子どもたちからは、学校外での遊びを通じて身体を動かす機会が失われている。特に都市部では自由な運動遊びができる環境も限られており、子どもの体力向上をめざすには、学校における運動・スポーツの重要性が高い。

2018年度は区内の10校で実態調査を行い、体力向上をめぐる学校の課題や、学校・スポーツ関係者にできることを探る目的で事業を進めた。

■調査概要

XY区内の区立小学校10校に対する実態調査

①投能力の測定および質問紙調査

②学校へのヒアリングおよび授業改善の検討・笹川スポーツ財団による支援事業

調査対象: 学校はXY区内の区立小学校10校
①学校長　②2年・4年の担任教員　③2年・4年の児童　④2年・4年の保護者
※10校の学校は有意抽出。区内の地域のバランス、前年度（2017年度）の体力テストの結果や学校の取り組み等のバランスを考慮の上、教育委員会が選定した。

＜質問紙調査＞

調査方法: 学校通しによる自記式調査
（基本は家庭への持ち帰り、児童票は一部で集団自記式の学校あり）
調査時期: 2018年12月～2019年1月

＜ソフトボール投げ測定＞

測定方法: 新体力テストのソフトボール投げと同じ方法を採用。一部の学校では、研究メンバーが測定の主導・補助、立ち会いを行った。
測定時期: 2018年12月～2019年1月
体制: ・宮本幸子（SSF スポーツ政策研究所シニア政策オフィサー）
・森田容子（SSF スポーツ政策研究所政策オフィサー）
・清水恵美（SSF スポーツ政策研究所政策オフィサー）
・山田大輔（SSF スポーツ政策研究所シニア政策オフィサー）
・熊谷　哲（SSF スポーツ政策研究所研究主幹）
・原祐一（岡山大学大学院教育学研究科　専任講師）
※所属・肩書は2019年4月時点

小学校における児童の「体力向上」に向けた基礎研究と支援事業（2019年度）（PDF:6.40MB）

① 今一度、体力テストの結果の活用について議論を
学校を訪問していると、体力テストの点数や記録の「平均値」が独り歩きしている状況に遭遇する。個人や集団が前年度より記録を伸ばしても、同年代の児童全体の水準も同様に上がるので、大幅に記録を伸ばさない限り相対的な地位を上げるのは難しい。体力テストを活用するならば、自治体内・学校内の課題の分析を詳細に行う必要があり、そのための資源が必要である。
② 記録や点数だけでなく、有能感や楽しさ等の児童の意識を含めた、多角的な視点からの評価が必要
平均値を上げることよりも上位に、「投げることを楽しむ」「スポーツを楽しむ」を見据え、生涯の豊かなスポーツライフにつなげていくことが必要と考える。測定や調査においても、平均値に拘泥せずに多角的な観点から評価することが求められる。

　本事業では調査・測定によるデータを分析するだけでなく、研究メンバーがそれぞれ対象校に赴き、先生方へのヒアリング、授業の見学等を行いました。また共同研究者の原祐一氏による授業・教員研修も実施されました。「ポイント」で指摘した体力テスト活用の課題に加え、学校による取り組みの差、背景にある校内や地域の資源の差など、様々な状況が浮かびがりました。

　今後、本事業は2020年度まで継続する予定です。今回対象となった学校・児童が様々な取り組みを通してどのように変化していくのか、国の政策や自治体の施策にどのような課題が考えられるのか、引き続き検討したいと思います。

【笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所　政策ディレクター宮本幸子】