東京2020大会という分水嶺
　──無観客とテレビ、インターネット

2022.07.25

1．古代の祝祭は見物客が支えた

　アテネからオリンピアまでペロポネソス半島を西へ約340km。古代オリンピックでは見物客は5日も6日も列を連ねて歩き、途中を野宿しながら集まった。レスリング好きで知られる哲学者プラトンや『歴史』の著者である史家ヘロドトスもそのひとりであった。

　観衆はおよそ4万人。馬蹄形のスタディオンの斜面に立って選手たちに声援を送った。『驚異の古代オリンピック』の著者トニー・ペロテットは、古代オリンピックは単なるスポーツの競技会ではなかったと綴る。ゼウスに捧げる宗教行事であり、儀式後の直会にあたる饗宴、見世物や商売人、売春婦までが集う祝祭であった。そして「聖なる休戦」エケケイリアも見物人や芸人、商売人、売春婦などが安全に会場を行き来する事への配慮として、また競技会の運営を妨害されないための手段でもあったと説いた。

　近代オリンピックを創始したピエール・ド・クーベルタンは教育的価値を付加し理想化を試みた。しかし古代ギリシャ人はもっと現実的に、人間の営みとして「祝祭」を楽しんでいたようだ。

　紀元前776年に第1回古代オリンピックが開催されて以来、4年を単位とするオリンピアードで数えれば、2021年は第700オリンピアードの初年にあたった。しかし新型コロナウイルス感染のパンデミック（世界的流行）で東京2020大会に見物人はなく、声援もなかった。2019年ラグビーワールドカップを盛り上げたパブリックビューイング、古代の「祝祭」のような盛り上がりもありえず、人々はメディアによる報道を頼る他はなかった。

だからこそ、オンデマンドによる再生放送を含めてテレビ放送が大きな役割を果たし、ICT（情報通信技術）の著しい進歩によってインターネットがより大きな役割を担った事に注目したい。

2．テレビが関わった世論の変化

　共同通信の世論調査では、開催の「中止」「延期」を求める声は5月に8割に達した。開幕が近づくにつれて許容する割合が増えたものの、開幕後も中止を求めるデモは目撃された。一方、オリンピック閉会式後の調査では「開催してよかった」が62.9％、パラリンピックでは69.8％を記録した。世論の変化に連日のメディア報道、とくにテレビが大きく関わった事実は見逃せない。

　NHKは総合テレビ250時間、Eテレ200時間、BS1で400時間など6つの放送波で1000時間超をオリンピック報道に割いた。民放各局も過去最大450時間超。パラリンピックでもNHKが地上波で200時間、BS1で180時間など500時間超え、放送権の問題からニュース以外の報道がなかった民放も初めて車いすバスケットや水泳などを生中継している。

　もとよりオリンピック・パラリンピックは新聞やテレビなどマス・メディアでの報道を前提とする「メディア・イベント」である。吉見俊哉東京大学教授の定義によれば「メディア・イベント」とは、①新聞社や放送局など企業としてのマス・メディアによって企画され、演出されていくイベント、②媒体としてのマス・メディアによって大規模に中継され報道されるイベント、③メディアによってイベント化された社会事件、である。オリンピック・パラリンピックはその最たる存在である。

　無観客開催が取りざたされた頃、すでに国際オリンピック委員会（IOC）は観客にこだわりは持っていなかった。オリンピックが37億人とも40億人とも言われるテレビ視聴者を有しており、無観客なら逆にその効用を示す格好の機会と考えていたふしがある。唯一のこだわりは大会関係者やスポンサーによる招待者の観戦。むしろ日本側にこそ開催国のありようとしての有人開催、無観客で発生する経済的損失へのこだわりがあった。

3．NBCのストリーミング配信は55億分

米三大ネットワークの一つ、NBC。米国内でオリンピックを独占放送する。IOC の収益の多くをNBCの放送権料が占めている。

　選手と観客、応援のありようを思えば、東京2020大会は異形の大会であった。そんななか日本のテレビは視聴率を意識し、開幕までは「中止」「延期」を煽った。ところが大会が始まると一転、「手のひら返し」と批判されても「感動」に集約される放送を続けた。結果的にテレビの存在感を示したわけだが、海外では従来とは異なる現実があった。

　大会終了後、米国での放送権を持つNBCキャストが発表した視聴者数は1550万人。ロイター通信によればNBCがオリンピック放送権を獲得した1988年ソウル大会以来、最小であった。2012年ロンドンは3110万人で16年リオデジャネイロは2670万人、わずか9年で半減した。複数のテレビネットワークにストリーミングサービス「ピーコック」など錯綜する放送形態が視聴者を混乱させ、東京との時差、米国の人気選手の欠場などの要素も重なった結果であろう。

　従来の視点では異常な事態である。実際NBCとその放送権料に依存するIOCの危機に言及した報道もあった。しかしテレビ離れが進む層を意識、全競技にわたり過去最長7000時間を流したストリーミング配信時間は過去最高の約55億分を記録した。リオ大会を2割以上も伸ばした事は特筆してよい。

　余談ながらNBCは120社を超える企業とCM契約を結び、過去最高12億5000万ドルの前払いをうけた。放送の再生、SNS等での映像の拡散により広告効果はあがったとされる。

4．面白がる「個」のメディア

　前々回ロンドン大会は「ソーシャリンピック」と言われ、SNSが大会の盛り上げに大きな役割を果たした。東京ではさらにSNSの存在感が増した事は言うまでもない。

　NHK放送文化研究所が2019年7月に実施した調査では東京2020大会をどのようなメディアで視聴するか、複数回答で聞いた。テレビが92％と他を圧倒し、スマートフォン30％、ラジオとパソコンが13％、タブレット端末8％と続いた。男女20歳代は50％がスマートフォンだ。2021年に同様に調査すれば、さらに比重が増す結果となった事は容易に想像がつく。

　総務省の「令和3年版情報通信白書」ではモバイル端末の世帯保有率は96.8％、スマートフォンの世帯保有率は86.8％で個人保有率は69.3％にのぼる。小さな子供から高齢者まで一心不乱にスマートフォンを操る姿は日常となって久しい。SNSを通して面白い話を拡散、自らの意見を発信し合う。SNSの普及によって個人がメディアとなった所以である。

　個のメディアは権威や権力を嫌うとされる。政治の介入に反発し、オリンピック・パラリンピックを国民的行事と捉えて一体感をにじませる伝統メディアの在り方にも疑問を持つ。面白い事を好み、「正義」のような抗い難い主張に出会うと素直に反応し先鋭化する。コロナ禍に発生した「コロナ警察」であり、人命と引き換えにした開催でいいのかという問いかけが説得力を持った背景に他ならない。

　開幕前、SNSでは東京2020大会をネガティブに捉える空気が支配。大会を巡るトラブルは組織委員会の対応の拙さも手伝って激しいバッシングも起きた。ところが開幕すると批判よりもポジティブな反応が増えたという。オリンピック開会式のツイートを分析した桜美林大学の西山守准教授は「ネガティブなツイートよりも、ポジティブなツイートの方が3倍近くも多かった」とし「多くのTwitterユーザーは、素直にオリンピック開会式の『瞬間』を楽しんでいた」と宣伝会議公式サイトで述べている。面白い事を面白がるSNSの特徴であり、組織委員会が重要なメディアとしてSNS対策を立てていたならば、逆の活用も可能であったと考える。

　IOCは「個」のメディアの特性を意識。スケートボードや自転車のBMX、サーフィンといった若者向けの競技種目を追加し、東京大会では選手村からのSNS発信も許可した。『言論統制』『輿論と世論』などの著作で知られる京都大学の佐藤卓己教授はインターネットサイト「nippon.com」でこう指摘する。「五輪中継はもはや、お茶の間で家族そろって観る『国民的番組』ではなく、各人がタブレットやスマートフォンでアクセスする『個人的趣味の番組』に向かっている」「IOCのバッハ会長もこうした趨勢は熟知していたはずであり、競技会場に観客を入れるか否かは些末な問題に過ぎなかった」

　IOCの許可の下、選手たちが選手村からSNSで発信した景色や食事の様子などのニュースは日本と東京大会のイメージアップに少なからず貢献した事を付記しておきたい。

5．誹謗中傷という課題が残った

　一方でSNSはスポーツ界とそれを取り巻く社会に大きな課題を残した。選手たちへの誹謗中傷である。

　例えば、女子テニスの大坂なおみはリレーの最終走者として聖火を点火。ハイチ人の父と日本人の母をルーツに持つ多様性の象徴と話題になった。しかし3回戦で敗退すると徳間書店が業務委託する編集者が差別的な内容を投稿。同社は編集者との契約を解除し、謝罪文を公式サイトに掲載している。

　混合ダブルスで金メダルに輝いた水谷準は「心無いコメントが送られてくる」「然るべき措置をとる」と発言した。体操男子個人総合の金メダリスト橋本大輝は採点にミスがあったとして「盗まれた金メダル」と中傷された。国際体操連盟はすぐに採点規則を示し「採点は公正で正確だった」と声明を出した。

　体操女子床の銅メダリスト村上茉愛やサーフィン男子銀メダルの五十嵐カノアにも中傷が届くなど、深刻な状況は広がった。

　開幕前、競泳女子の池江璃花子に「開催中止の意見を発信すべきだ」とする同調圧力があった。体操男子の内村航平が「（開催）できないではなく、どうやったらできるか考えてほしい」と訴えると、「身勝手」「特権意識」といった批判が相次いだ。

　コロナ感染禍の閉塞状態、不平不満のはけ口とし、快感に転ずる「愉快性」が根底にある。インターネットの「匿名性」はより人を過激にし、誤った情報、一方的な情報は「正義感」を掻き立て、強い言い方を生む。特定の選手への「思い入れ」や自国の選手を偏愛する「愛国心」は、人を歪んだ行動に走らせ、周囲が批判しているから自分もという「みんなで渡れば……」式の心の動きもあったろう。

　SNSの投稿を見なければよいという意見はある。しかし選手たちは競技の普及、自らの意見発信の場としてSNSを使う。ファン対策で用いている選手も少なくない。嫌でも心無い非難が目に入ってくるのだ。

JOCが入る「ジャパン・スポーツ・オリンピック・スクエア」

　日本オリンピック委員会（JOC）は選手たちへの誹謗中傷を記録し、状況次第では関係機関と協力し対策に乗り出す構えだ。一方で選手たちへのカウンセリングの取り組みも進めている。

　目下、法整備を整えようとする動きも出ており、誹謗中傷は「犯罪」であるとの認識を広める必要がある。ネットの普及とリテラシー教育は表裏一体でなければならない。

　ICTの進歩はスポーツ界を変え、スポーツ報道をも変えつつある。だからこそスポーツ界と取り巻く社会が共同歩調をとり、選手を守る対策を講じる事は急務となった。東京2020大会は変化のただ中で初めて開催されたメガ・スポーツ・イベントだと後世、記録されるはずだ。

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