パネルディスカッション「スポーツ基本法制定後、日本のスポーツはどう変わる」

笹川スポーツ財団シンポジウム「日本のスポーツのこれからを考える」の第1部では、パネルディスカッション「スポーツ基本法制定後、日本のスポーツはどう変わる？」を開催した。登壇いただいた友近氏、増田氏、中竹氏からは、それぞれの視点でスポーツ基本法そして日本における今後のスポーツのあるべき姿を述べていただいた。

私はドイツで、日本のスポーツについて話をすることがありましたが、そのとき一番疑問に思っていたことは、日本の市民の方たちのスポーツの現状がどうなっているのかということです。日本のスポーツ関係者の人たちに聞きますと、地域のチームやママさんバレーとかそういうようなものだと説明されましたが、実態がどうも分かりませんでした。
ここ4年ほどは日本で生活していまして、東京都狛江市での総合型スポーツクラブの立ち上げに携わりました。そこで知ったのですが、地域の中にはたくさんの少年野球チームや少年サッカーチーム、ゲートボールのグループがあるということです。社会教育団体として登録されているグループの約70％はスポーツ関係団体です。しかし、ドイツと比較すると、これら地域で活動しているグループというものが日本体育協会と連携していないというのが現状です。ドイツでは、2,500～2,600万人の人たちがスポーツクラブの会員として登録されています。
先ほど日本人の場合はある年齢に達するとスポーツの競技量が急激に落ちる、それはスポーツをする場所がないからだというお話がありました。しかし実際には、笹川スポーツ財団の白書によると、スポーツクラブや地域のスポーツクラブでやっているところが、数年前ですでに約37万団体あるというお話を聞きました。今回、新しいスポーツ政策ができて、スポーツの権利を主張する場合、このような団体が忘れ去られているのではないかと不安です。実際に市民が参加している地域スポーツクラブと総合型地域スポーツクラブの立場がどのように捉えられているのか、私は日本のスポーツのこれからを考えると、そのことがすごく不安です。

工藤　ありがとうございます。友近様、法案の中で総合型ではない地域スポーツクラブに関する議論は挙がりましたでしょうか？