国内の障害者スポーツ環境 －施設・人材などの実態－

「障害児・者の運動・スポーツの日常化」―。障害児・者のスポーツ参加をささえる人材およびそれを受け入れる施設は十分とは言い難いのが現状です。どのようにしたら、障害児・者が日常的に運動・スポーツに親しめるのか。国内の障害者スポーツ環境の実態を調査し、障害児・者がいつでもどこでもスポーツができる環境整備、地域の障害者スポーツの裾野を拡げる笹川スポーツ財団の取り組みを紹介します。

国内で障害者が専用・優先的に利用できる「障害者専用・優先スポーツ施設」を2010年から調査。施設数は増加傾向にあり、2021年の最新調査では150施設と過去最多です。
しかし、国内の障害者数は、身体障害児・者は約436万人、知的障害児・者は約109万人、精神障害者は約614万人、合計約1,160万人です（内閣府「令和5年版 障害者白書」）。地域差はありますが、障害児・者がスポーツをする際、十分に対応できる環境が整備されていない現状は、大きな課題です。

障害児・者のスポーツ参加・健康増進のために、地域の障害者スポーツ推進の拠点となる「障害者スポーツセンター」が設置されています。公共施設の中で、日本パラスポーツ協会（JPSA）「障がい者スポーツセンター協議会」に加盟する、障害者専用、あるいは障害者が優先的に利用できるスポーツ施設で、全国には29施設あります（2024年5月時点）。

2012年度から2019年度までの障害者専用・優先スポーツ施設の利用状況は、総利用者数は700～800万人、障害者の利用者数は250万人前後で推移。新型コロナウイルスの影響を受けた2020年度は、総利用者数が370万人、障害者の利用者数は98万人と、いずれも半減しています。

障害者専用・優先スポーツ施設における種目別スポーツ大会やイベントと教室の上位5種目です。スポーツ大会やイベントは1位「ボッチャ」（68.1％）、2位「卓球」（58.3％）、3位「水泳」（33.3％）、教室は1位は「卓球」63.6％、2位「ボッチャ」（61.0%）・「健康体操・健康ヨーガ」（61.0%）でした。

大分県障がい者スポーツ協会と共同実践研究を実施し、政策提言を発表しました。地域の障害者スポーツ協会にコーディネーターを配置し、「地域スポーツと障害者団体・福祉・就労による場」「特別支援学校を拠点とした地域の場」を創出することで、身近で障害児・者が運動・スポーツと親しむことを可能とします。

障害者が日常生活で気軽に運動・スポーツを楽しめる場所が整備されていない現状をどう解消するのか？施設を新しく建てるのは現実的ではありません。障害児・者が、いつでもどこでもスポーツできる環境を整えるために、地域の障害者スポーツセンターなどの障害者専用・優先スポーツ施設が拠点となり、近隣の公共スポーツ施設とネットワーク化を進め、障害者のスポーツ参加の受け皿（機会）を増やすことを提言しています。

▼ハブ施設：都道府県単位で障害者スポーツの拠点（ハブ）として機能する障害者スポーツセンター
▼サテライト施設：地域の障害者専用・優先スポーツ施設や公共スポーツ施設
▼地域のその他社会資源：ハブ・サテライト施設以外で、公民館や福祉施設など障害者のスポーツの場となる施設

SSFと東京都障害者スポーツ協会は、江戸川区の協力を得て、施設ネットワークを実装するにあたっての問題点を明らかにし、東京都立鹿本学園（江戸川区）の親子を対象として、実証プログラムを複数回実施します。これまで重度障害児の運動・スポーツ機会は、障害者スポーツセンターもしくは学校が中心でした。しかし本プログラムにより、身近な場所での運動・スポーツ機会が増えることが大いに期待されます。

北九州市には、地域の障害者スポーツの拠点となる障害者スポーツセンター「アレアス」があり、また日常的に障害者スポーツをささえるスポーツボランティアグループである「SKET」が存在します。障害者スポーツの課題（施設＆指導人材不足）解消の足掛かりに向けて、「北九州市モデルプログラム」を目指す北九州市福祉事業団との共同事業を実施しています。

障害者が専用・優先でスポーツを行う施設の実態など、国内の障害者スポーツ環境を調査。
● 障害者専用・優先スポーツ施設に関する研究
● コロナ禍、東京パラリンピック後の障害者スポーツ環境の変化
● 障害者専用スポーツ施設のあり方・専門職が備えるべき能力
● 諸外国における障害者のスポーツ環境に関する調査　など