Search
国際情報
International information

「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

知る学ぶ
Knowledge

日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。

種目別にみるスポーツ実施状況に関する研究

定期的なスポーツ実施者が10年間で減少
成人の週1回以上スポーツ実施人口は、サッカー以外は低下傾向

国民のスポーツライフに関する定点観測として「スポーツ活動に関する全国調査」「10代の運動・スポーツ活動に関する全国調査」を2年ごとに実施しています。当財団では、これらの調査の過去10年間分のデータをまとめ、13のスポーツ種目について実施人口の推移を分析しましたので、結果を報告いたします。

調査対象
2000年から2010年までの「スポーツ活動に関する全国調査」、「10代の運動・スポーツ活動に関する全国調査」(2001年~2009年)
調査方法
「スポーツ活動に関する全国調査」(2000年~2010年)および2001年から2009年までの「10代の運動・スポーツ活動に関する全国調査」を二次分析
発行
2012年3月

POINT 1

年1回以上のサッカーの実施人口は、2000年の214万人から2010年は478万人へ

年1回以上の実施人口の増加がみられる種目は「サッカー」「バドミントン」であり、週1回以上では「サッカー」のみであった。また、年1回以上、週1回以上ともに実施人口が増加している種目は、サッカーのみであり、2000年に214万人であった年1回以上の実施人口は、2010年には478万人と10年間で大きく実施者を増やしている。

POINT 2

実施人口の減少が激しい種目は「水泳」であるが、週1回以上の定期的に行うスポーツ種目として上位にランクイン

実施人口の減少が激しい種目は「水泳」であり、年1回以上、週1回以上ともに実施人口の減少が他の種目に比べて顕著である。しかし、水泳は依然として週1回以上の定期的に行うスポーツ種目として上位にランクインしており人気の高い種目である。

研究担当者コメント

文部科学省「スポーツ基本計画」では、『成人の週1回以上のスポーツ実施率が3人に2人(65%程度)、週3回以上のスポーツ実施率が3人に1人(30%程度)となること』を目標としている。このような高い目標が掲げられた背景には、前の「スポーツ振興基本計画」(2000~2010年)において、週1回以上のスポーツ実施率が2000年の37.2%から2009年の45.3%へと上昇したことがある。笹川スポーツ財団「スポーツライフ・データ」をみても、2000年に51.4%であった成人の週1回の運動・スポーツ実施率は、2010年には59.0%にまで上昇している。ところが、成人の実施率が上位である13種目について分析をした結果、週1回以上の実施率が伸びているのはサッカーのみで、その他の種目では実施率は減少、または横ばいであることが明らかとなった。
スポーツ実施率が上昇している背景には、健康志向の高まりによるジョギング・ランニングなどの運動(エクササイズ)系種目実施者の増加があり、こうした運動系種目の伸びに隠れて、競技系スポーツ実施者の減少への対策が放置されているのではないだろうか

笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 研究員 武長 理栄

報告書

全文(PDF:3.80MB)

目次

無断転載、複製および転訳載を禁止します。引用の際は本書が出典であることを明記してください。
本事業は、ボートレースの交付金による日本財団の助成金を受けて実施しました。

テーマ

スポーツ政策・予算

キーワード
年度

2011年度

発行者

公益財団法人 笹川スポーツ財団

担当研究者
共同研究者
  • 海老原 修 横浜国立大学
    教育人間科学部 教授