行動するスポーツシンクタンク
笹川スポーツ財団（SSF）は、2024年8月1日～6日にかけて、全国18歳以上の男女（性・年代による人口構成比割付）5,272名を対象とし、「健康関心度とスポーツライフに関する調査Ⅱ」を実施しました。
健康増進法の施行から20年以上が経過し、2024年度からは新たに「健康日本21（第三次）」が開始されましたが、日本の健康づくり政策が抱える大きな課題のひとつに「健康無関心層」へのアプローチがあります。その対策を考えるために、2023年度には健康への関心と運動の実施状況についての把握を試みました。結果として、健康への関心は一定程度ある反面、運動実施の習慣化には至っていない人が多く、やりたくてもできない“ジレンマ”が課題として浮かび上がりました。
本調査では、健康関心度の全国的な傾向を把握するとともに、そのジレンマの要因を探るために運動の促進要因・阻害要因との関連を分析しました。
2023年度の調査と同じく、先行研究に基づいた健康関心度尺度を用いた。同尺度は意識・意欲・価値観の3因子12項目について「そう思う」から「そう思わない」までの4件法で尋ねるものである。得点化した合計（12-48点）を3区分し、低関心群（12-24点）・中関心群（25-36点）・高関心群（37-48点）とすると、それぞれの割合は低関心群7.0%、中関心群76.1%、高関心群16.9%であった（図表1）。
運動・スポーツへの取り組みについては、先行研究に基づいた行動変容ステージモデルを使用した。
「前熟考期」は低関心群で70.3%と最も高かったが、中関心群では31.1%、高関心群でも11.4%を占めた（図表2）。「前熟考期」と「熟考期」を合わせてみると、低関心群で8割、中関心群で5割、高関心群も3割弱（前熟考期11.4%、熟考期16.3%）が運動の実施には至っていない。
運動阻害要因尺度について項目ごとの回答構成比を示した（図表3）。5段階中3以上の合計をみると、最も高かったのは「無精である」74.7%、次いで「運動によって疲れてしまう」74.5%であった。続いて「動機づけに欠ける」71.0%、「十分な時間がない」68.3%など怠惰性や時間の管理に関する項目が上位となった。時間的なゆとりの少なさが主な要因ではあるものの、「仕事が多すぎる」は52.2%にとどまっており、仕事以外の理由で時間がとれていない可能性もある。また「一緒に運動する人がいない」「施設がない」といった社会的あるいは物理的な環境要因に占める割合は相対的に低かった。
4．運動非実施の要因は年代によって傾向が異なる
運動促進要因尺度と阻害要因尺度を得点化し、その合計（10-50点）を用いて年代別の傾向を分析した。それぞれ合計点が高いほど運動に対する促進度または阻害度が高い、とみることができる。促進度は18-29歳が最も高く、最も低い50歳代までは年代が上がるほど低い傾向にあった。一方で阻害度は18-29歳から30歳代にかけて高く、40歳代以降は年代が上がるほど低い傾向にあった。
すなわち、運動に対する積極性は20歳代までをピークに50歳代まで下がるが、60歳代以降では顕著な低下はみられない。運動に対する消極性は30歳代まで高いが、40歳代以降では低下がみられる。しがたって、運動非実施の要因はやる気があってもやれない30歳代と、やる気が起こりにくい50歳代を中心として特性の異なる課題が存在するのではないかと考えられる。
■その他の調査結果（一部抜粋）
・健康関心度尺度の「健康のためにはある程度時間を割くべきだ」について「そう思う」「ややそう思う」の合計比率をみると男女ともにすべての年代で過半数を占めた。
－性別や年代にかかわらず、健康に対して時間をかけるべきという意識は高い
・運動促進要因尺度（5段階中3以上の合計割合）が最も高かったのは「健康になる」92.0%、次いで「全身持久力が増す」85.6%、「適正体重を維持できる」84.7%。92.0%、次いで「全身持久力が増す」85.6%、「適正体重を維持できる」84.7%。
－健康維持、体力向上、体重管理が主な促進要因
健康とスポーツ
2024年度
公益財団法人 笹川スポーツ財団
