中央競技団体現況調査2018

　オリンピック開催が来年に迫るなか、スポーツ団体におけるビジネス領域が拡大する可能性を秘めていることや、中央競技団体への強化費の削減が想定されるため一層の自立運営が望まれることなどから、スポーツ団体の持続的な経営を見据えた経営力強化が求められている。それを支える資源は他ならぬ人材と財源となる。スポーツ庁では、その実現に向けた経営人材の育成を図る事業が展開され、中央競技団体においても副業・兼業などの制度により人材流入を図る取り組みが進められている。

　人材に関しては、職員等の人数を2016年度と比較すると40人程度の増加に留まっているが、過去2年度の新卒・中途採用により毎年90人規模での採用実績が確認できたことから、人材の流動性が認められる。また、このうち両年度とも約9割が職務経験のある中途採用であるため、団体の課題にいち早く対応できる即戦力を採用していることもわかる。

　予算調査の結果を見ると、過去5回の調査で最大の761億円の総収入を示した。予算ベースではあるものの、前回調査から約171億円の大幅な増加が確認された。ただし、各競技団体が総じて予算規模が大きくなっている一方で、特にこの現象を引き起こしているのは予算規模が10億円以上の17団体であることが実態である。本調査を通じ、財務状況の全体的な傾向や規模別の特徴の明示が可能になるため、将来的な経営力強化へ向けた施策を検討する基礎資料としての活用を期待したい。

笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 政策ディレクター 吉田 智彦