役職員数
- ＜男女比＞男性役員1,152人、女性役員143人で役員の9割が男性
- ＜理事＞全体（3,561人）に対し、非常勤理事（1,069人）の割合が高い
- 「女性役員が存在しない団体」の割合は減少しており、男女比の偏りに解消傾向が見られた。
役員の人数を全体（3,561人）に対する割合でみると、理事（常勤）が2.5％、理事（非常勤）が30.0％、監事が3.9％と、理事（非常勤）の割合が飛び抜けて高く、多くの理事（非常勤）が存在していることがわかる。性別にみると、男性役員の合計が1,152人であるのに対して女性役員は143人と、役員の約9割が男性で占められている。また、62団体のうち11団体（18.0％）では女性役員が存在せず、41団体（66.1％）では女性役員が2人以下であった。
なお、分析対象としている団体が異なるため単純な比較は難しいが、女性役員が存在しない団体の割合は2010年が44.3％、2012年が31.0％、2014年が19.1％と減少傾向にある。
（※数値は調査時のもの）
競技者の登録数 （個人登録競技者数を把握している55団体を対象）
- 個人登録をしている競技者数は全体で525万7,113人だった。
- 個人登録者数が最も多い競技はサッカー（99万5,670人）、登録チーム数が最も多いのは軟式野球（5万600チーム）だった。
個人登録者数についてみると、最も多いのがサッカーの99万5,670人で、以下、バスケットボール（63万6,987人）、ゴルフ（55万1,218人）、ソフトテニス（45万8,275人）、陸上競技（41万7,435人）、バレーボール（41万6,273人）の順となっている。登録チーム数についてみると、最も多いのは、軟式野球（5万600チーム）で、以下、バスケットボール（3万4,302チーム）、サッカー（2万8,386チーム）、バレーボール（2万7,312チーム）の順となっている。
調査対象団体数の減少にも関わらず、総収入合計が増加
- 対象団体数が2012年調査時から減少しているにもかかわらず、直近の2年間では 総収入の合計が約92億円（18.5%）の増加となった。
分析対象団体がすべて同一でない点に留意が必要であるが、過去の調査結果と比較すると、対象団体数が2012年度の71、2014年度の66から62へと減少しているにもかかわらず、直近の2年間では総収入の合計が約92億円（18.5%）の増加となっている。競技団体の平均収入規模についても約2億円（26.1%）の増加があった。
