「組織体制」・「登録制度」・「強化体制」・「指導者制度」などを調査し、日米で比較
日本と米国における陸上競技とバレーボールの中央競技団体の組織運営体制の実態および日米2国間の比較について『中央競技団体の運営に関する調査研究』としてまとめ、発表いたしました。
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スポーツ政策研究所を組織し、Mission&Visionの達成に向けさまざまな研究調査活動を行います。客観的な分析・研究に基づく実現性のある政策提言につなげています。
自治体・スポーツ組織・企業・教育機関等と連携し、スポーツ推進計画の策定やスポーツ振興、地域課題の解決につながる取り組みを共同で実践しています。
「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。
日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。
「組織体制」・「登録制度」・「強化体制」・「指導者制度」などを調査し、日米で比較
日本と米国における陸上競技とバレーボールの中央競技団体の組織運営体制の実態および日米2国間の比較について『中央競技団体の運営に関する調査研究』としてまとめ、発表いたしました。
中央競技団体の職員数(※1)は、予算を反映していない
日本陸上競技連盟 (JAAF) |
日本バレーボール協会 (JVA) |
米国陸上競技連盟 (USATF) |
米国バレーボール協会 (USAV) |
|
---|---|---|---|---|
職員数 (※1) |
21人 | 18人 | 45人 | 59人 |
予算額 | 20億8,700万円 | 31億2,900万円 | 15億6,000万円 (1ドル80円換算) |
12億1,000万円 (1ドル80円換算) |
※1)職員数とは「正規雇用者」「契約/嘱託職員」「出向者」の合計
競技経験者による中央競技団体の経営「競技者自治」は日本特有のものではなく、米国では制度化されている
日本陸上競技連盟
理事候補者は、加盟団体・協力団体からの推薦を受けた各地域の陸上競技協会、協力団体の幹部で競技経験者
日本バレーボール協会
常勤理事3人はいずれも競技経験者
米国陸上競技連盟
5人の理事のうち、14人が現役の競技者ないし競技経験者
米国バレーボール協会
役員15人中10人が競技経験者
全文(PDF:4.39MB)
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本事業は、ボートレースの交付金による日本財団の助成金を受けて実施しました。
スポーツ・ガバナンス
2011年度
公益財団法人 笹川スポーツ財団