障害児・者のスポーツの日常化に向けて、既存施設のネットワーク化構築を

図表1　ハブ施設、サテライト施設、既存の社会資源と地域の関係

1.　ハブ施設

JPSA「障がい者スポーツセンター協議会」加盟の26施設。障害の程度が軽度から重度まで、スポーツの競技性や志向に至るまで、障害者の多種多様なニーズに対応できる専門家を有する施設。

2.　サテライト施設

ハブ施設を除いた115施設、および、スポーツ庁「体育スポーツ施設現況調査」（2015年）において公共スポーツ施設とされている52,844施設。ハブ施設との情報交換に加え、既存の社会資源とのネットワーク構築、情報交換など、非常に重要な役割を担う。

3.　既存の社会資源

障害児・者のためのスポーツ・レクリエーションの実施には、介護施設や自宅など、既存の社会資源が利用されることが多い。これらの施設は、受け入れ先の施設スタッフと協働して運営することで、既存の社会資源が障害者の居場所に変わっていく可能性を秘めている。

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