スポーツ少年団現況調査報告書 日本スポーツ少年団登録データの分析

団員数は2002年の8割以下まで減少

• 2014年の団員数は、2002年の79.4%まで減少。2014年の小学生人口は2002年の91.2%であり、小学生人口よりも団員数の減少が進んでいる。
• 団員数を都道府県別にみると、全国平均（79.4%）よりも減少が進んでいる都道府県が多い（全国平均の増減率-3pt以下…20都道府県）。
• 各都道府県の小学生人口の増減率と比較して、団員数の減少が進んでいる都道府県が多い（小学生人口の増減率-3pt以下…33都道府県）。

結果4-1  小学生人口と団員数の推移より

団数は2002年以降、ほぼ横ばい

• 2014年の団数は、2002年の97.2%とわずかな減少にとどまっている。一方、小学校数は2002年の87.6%と約10ptの差があり、小学校数よりも団数の減少の割合は小さい。
• 団数を都道府県別にみると、各都道府県の小学校数よりも減少していない都道府県が多い（小学校数の増減率+3pt以上…36都道府県）。一方で、1団あたりの平均団員数は全ての都道府県で減少している。

結果4-2  小学校数と団数の推移より

分析対象の40競技・種目のうち、14競技・種目では団員数が増加

• 2014年の団員数が多い40競技・種目では、全競技・種目の団員数増減率（79.4%）よりも減少の割合が小さい競技・種目の方が多い（全競技・種目平均の増減率+3pt以上…24競技・種目）。
• このうち、2002年～2014年にかけて団員数が増加したのは、ソフトテニス、陸上競技、野球（軟式野球を含めない）などの14競技・種目。

結果4-3  競技・種目別団員数の推移より

都道府県×競技・種目別によって、団員数の増減は様々

• 11競技・種目を対象に、団員数を都道府県別に分析。同じ競技・種目でも、都道府県によって団員数の増減は多様であった。
• 増減率の高い上位5都道府県は、サッカーでは青森、秋田、京都、高知、沖縄、軟式野球では福島、広島、長崎、熊本、沖縄であった。

結果4-4  都道府県×競技・種目別団員数の推移より