止めてはいけない自国開催で進んだ意識改革
東京2020大会パラリンピック選手村にて
―― 谷さんにとって、パラリンピックの魅力とは?
人間の可能性を示してくれるところ。それがたくさんの人にインスパイア(感化、啓発)していくというのが、大きいと思います。オリンピックとはまた違う意味での「すごい!」という驚きが、パラリンピックにはあると思うんです。そこで意識が変わる人というのは、少なくないと思っていて、パラリンピックほど大きく意識改革できる場はないのかなと。そういう部分が魅力だと思いますし、これからも大事にしていってもらいたいなと思っています。
―― これまで「史上最高のパラリンピック」と称賛されてきたのが、2012年のロンドンパラリンピックでした。開幕前からイギリスの公共放送Channel4が制作したCM動画「MeetThe Superhumans」(アスリートとしてトレーニングに励む様子やパフォーマンスの高さをスタイリッシュに映し出し、また事故にあった衝撃映像など、それまでタブー視されてきた部分までパラアスリートのそのままを描いた革新的な映像)が話題となり、実際に競技場には大勢の観客がスポーツとして楽しむ姿がありました。谷さん自身も、その光景に衝撃を受けられたそうですが、当時の日本はまだパラリンピックの存在さえもよく知られていない時代でした。あれから9年が過ぎ、東京パラリンピックが開催されたわけですが、何か変化を感じていることはありますか?
東京パラリンピックの開催が決定したことによって、パラアスリートたちの練習環境、そして社会的認知度に関しては、とてもプラスに働いたと思います。やはり自国開催がなければ、そのどちらもこれほど大きくは変わらなかったと思います。トップの選手だけでなく、若い選手がパラリンピックをめざすという部分においても、環境は大きく改善されてきたと感じています。思えば、東京オリンピック・パラリンピックの招致に関わった当初、特にパラリンピックにおいては、日本と障がい者スポーツ先進国との間には大きな差があると感じていました。ロンドンのように、パラリンピックが自国開催されない限りは、大きくは変わらないだろうなと。
ですので、2013年に東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定した時には、「障がい者スポーツの先進国に追いつけるチャンスなのだから、これからいろいろとやっていかなければいけない」という責任を感じていました。そういうなかで、国もすぐに動いてくれたことは大きかったと思います。2014年からは、スポーツ振興の観点から行われる障がい者スポーツに関する事業は、厚生労働省から文部科学省に移管され、2015年からは文部科学省の外局として設置されたスポーツ庁の管轄となりました。また、パラリンピック競技や選手たちに対して応援や支援をしてくださる企業も増え、選手がパラリンピックをめざす環境はとても良くなったと感じています。ただ、この8年間というのはパラスポーツにとって"バブル"であったと思いますので、同じような状況がこれからも続くというのは難しいだろうと思っています。
ロンドンパラリンピック開会式(2012)
―― 記事の扱いも含めてメディアについては、どう感じていますか?
2012年ロンドンパラリンピックの時、私は現地で毎日、Channel4のCMや番組を見ながら、オリンピックと同じようにスポーツやアスリートとして扱っていることに感動していました。その点、東京パラリンピックに向けて、日本のメディアもだいぶ変わったなと感じています。それまでは障がいを乗り越えてというところに重きが置かれていたのが、多くのメディアが、スポーツとして、アスリートとしてという部分にフィーチャー(特徴づける)しているなと思いました。
―― 一過性のムーブメントに終わらせるのではなく、持続させなければ、東京オリンピック・パラリンピックのテーマでもあった「多様性」や「共生社会」というところにはたどり着きません。持続させるためには、どのようなことが必要だとお考えでしょうか?
選手や競技団体だけがサポートを受けるのではなく、サポートする側と、サポートされる側の両方が、「ギブ・アンド・テイク」の関係でなければ続かないと思っています。選手は、サポートしてもらっている代わりに、自分は何を企業や社会に還元できるのかを考えていくことが、今後は求められてくると思います。
―― これからアスリートは、ロールモデルとしても期待の声が大きくなっていますが、谷さんが考えるアスリートが果たす役割とはどういうものでしょうか?
世界をめざす経験や、実際にパラリンピックに出場した経験をしたからこそ得られたものはたくさんあって、そうしたなかで考えてきたことやアイディアというのが、その人なりにそれぞれあると思うんです。それをいろいろな人たちに伝えていく責務というものがあるのかなと思います。みんなから応援してもらって当たり前ではなく、応援してもらっている分、自分たちには何ができるのか。私の場合は、東北の子どもたちに夢や希望を与える活動を続けてきましたが、どういうことができるかはその競技団体、その選手によって違うと思うので、何ができるかを考えて還元していくということが必要だと思います。私が所属している会社では「やってみなはれ」というチャレンジ精神が大事にされていて、それと自分自身がやってきたことが合致して応援してもらえたというところがありました。そのように、会社の方針と、自分のアピールポイントをリンクさせてできることを考えることもひとつかなと思います。
東京パラリンピックが契機となった問題提起
IOC総会にて(2013年ブエノスアイレス)(左から二人目)
―― IPCのアギトス財団(2012年に設立されたIPCの開発を担う機関。インクルーシブな社会実現のためのツールとして、パラスポーツの発展を国際的にリードする機関として活動)がIPC公認教材として『I'm POSSIBLE』の開発に乗り出し、そのアギトス財団と業務提携し、日本財団パラリンピックサポートセンター(2022年1月1日付で日本財団パラスポーツサポートセンターに改称。以下、パラサポ)が世界に先駆けて『I'm POSSIBLE』日本版の開発に取り組むなど、パラリンピック教育の推進が図られてきました。また、ほんの一部に限られましたが、実際に東京パラリンピックを観戦に訪れた子どもたちもいました。そうしたなかで、未来に向けては希望の光が差し込まれた気がしますがいかがでしょうか?
東京パラリンピックは教育的価値が高いということで、少しでも多くの子どもたちに見てもらいたいという取り組みが行われてきたことは、とてもありがたいと感じていました。実際に東京パラリンピックを観戦できた子どもは少なかったのですが、この8年間の取り組みでパラリンピックの価値を認識していただくことができたと思っています。それぞれの学校の授業で、パラリンピックに触れる機会があった子どもたちは多かったと思います。テレビを通しての観戦だったとしても、リアルタイムで見てくれた子どもたちも多かったと思いますので、その点でも開催したことは決して無駄ではなかったと思っています。
―― 谷さんは、以前からハード面でのバリアフリー以上に、気持ちの部分での変革のほうが重要だとおっしゃっていました。
そういう意味でも、子どもたちにパラリンピックや障がいのある人たちのことを知ってもらう機会を設けることは、とても大切だと思っています。やはり大人になってから自分の考えや意識を変えるというのは、そう簡単はなことではないと思うんです。私自身の経験からもそうでした。私は早稲田大学に入学した年の2001年に骨肉腫を発症し、右足の切断手術をすることになりました。それから義足で生活するようになったわけですが、実際に自分自身が障がいを負ってみて初めて気づいたことがたくさんありました。それまで勝手に抱いていたイメージがあって、自分とは違う、関係のない世界だと思い込んでいたんです。でも、実際はそうではありませんでした。障がいを負ったからと言って、何か人として劣るわけでもないですし、ただ義足を履いているだけでふつうに生活している同じひとりの人間なんですよね。でも、障がいを負うまでは、そういうふうには考えられていなかった。
でも、まだ先入観がない子どもたちと接していると、こちら側の想像を超えて、すぐに壁を取っ払ってくれたりするんです。ですから、いろいろなことをスポンジのように吸収することができる子どものうちに知ってほしいなと思っています。子どもたちにとって「ワオ!」という驚きや発見って、心を育てるうえでとても重要で、パラリンピックにはその「ワオ!」がたくさん詰まっていると思うんです。実は私自身、障がいを負った以降も、自分が知らなかったほかの競技の方たちからたくさんの「ワオ!」をいただくことって結構多いんです。そのたびに「ああ、人間というのは、こんなにも可能性があるんだ」と思います。そういう気持ちを、子どもたちにはどんどん育んでいってもらいたいなと思っています。
―― 今回の東京オリンピック・パラリンピックのテーマは、「スポーツには世界と未来を変える力がある」でした。谷さんも、招致の際、最終プレゼンテーションで「スポーツの真の力」として「新たな夢と笑顔を育む力」「希望をもたらす力」「人々を結びつける力」をおっしゃっていました。それは、どんな思いからの言葉だったのでしょうか?
自分自身の体験から出てきた言葉でした。病気になって義足になった時に、一度はどん底に落ちました。というのも、パラリンピックとか義足でできるスポーツがあることを知らなかったので、「もうスポーツはできない、走れないんだ」と思って、ひどく落ち込んで、「これから先、どうすればいいんだろう」と悩みました。でも、そこからパラ陸上というスポーツと出合ったことで、一歩一歩前に進んで、自分らしさを取り戻すことができました。
また、2011年に起きた東日本大震災も大きかったです。私は被災した宮城県気仙沼市の出身ですが、震災が起きて初めて地元に帰った時に見た光景は、今でも何と言葉にしていいかわからないくらい、ただただ唖然とするしかないほどのありさまでした。子どもたちにも、何と声をかけていいかわかりませんでした。でも、何とかして前を向こうとしている子どもたちの姿を見た時に、改めて自分が義足になった時のことを思い出しました。当時は、どうやって生きていこうかとか、生きる価値みたいなものをすごく悩んでいて、そういう時にスポーツをすることで、すごく力を与えてもらったんです。そのことを振り返りながら、「こういう時こそ、子どもたちにも前に進むエネルギーが必要だ」と思いました。私の場合はそれがスポーツだったわけですが、子どもたちそれぞれに好きなものがあって、それがエネルギーになるんじゃないかと思いました。
だから、とにかく心の扉を開いて、何でも思い切りチャレンジしてほしいという気持ちを伝えていたんです。そういうなかで、一緒に走ったり、縄跳びをして遊んだりしていると、子どもたちの表情が明るくなったんです。そんな子どもたちの笑顔を見ていて、「やっぱり体を動かすのって、エネルギーが沸いてくるし、前に進む力を与えてくれるんだな」と改めて思いました。それを招致の際のプレゼンテーションで伝えたいと思って、あのような言葉になりました。
所属しているサントリーから社長賞を受賞(左はサントリー新浪社長)
―― 東京オリンピック・パラリンピックでは、「多様性と調和」「ジェンダー平等」などが重視されました。しかし、開幕前にはジェンダー平等における問題発言があるなど、ゴタゴタもありましたが、アスリートの視点からはどのように感じていたのでしょうか?
日本に今ある問題が表に出た形だったと思いますが、ただ、それは国際大会を開催したからこそ出てきたものでもあったと思うんです。また問題となったからこそ、組織委員所属しているサントリーから社長賞を受賞(左はサントリー新浪社長)会の理事の男女の比率が同じようになるなど、改善された点も多くあったと思います。そして、東京オリンピック・パラリンピックの開会式では、女性であり、アスリート出身である橋本聖子会長がスピーチしていらっしゃる姿は、とてもかっこいいなと思いましたし、これからの社会のあるべき姿の象徴だったと思います。橋本会長をロールモデルとして、今後、さまざまな社会で、さらにジェンダー平等が推進していくことを願っています。
―― アメリカでは2019年6月に、世界で初めてオリンピックとパラリンピックの組織を一体化させたUSOPC(アメリカオリンピック・パラリンピック委員会)を立ち上げました。日本のJOC(日本オリンピック委員会)とJPC(日本パラリンピック委員会)も、そういう統合の流れとなるように思われますか?
JOCとJPCとでは、組織はまったく違いますが、ただ関係性としては距離がとても近づいていると思います。それこそ今回の東京オリンピック・パラリンピックでは初めて、開会式で日本選手団が着用する公式服装が同じでした。そういうことが、大きなきっかけとなっていくのかなと思います。特に、自分が所属するトライアスロンは、オリンピックもパラリンピックも同じひとつの組織なので、とてもすばらしいなと思っています。サッカー界も、2016年に7つの障がい者サッカーの団体を統括する日本障がい者サッカー連盟が設立され、日本サッカー協会の関連団体として加盟していますよね。パラリンピック競技の団体のなかには、財源が乏しい小さな組織もたくさんありますので、このようにして一緒になって競技を盛り上げていくというふうになっていくのが理想の形だと思います。
IOC総会での最終プレゼンテーション(2013年ブエノスアイレス)
―― たとえば、日本財団ビルのなかに日本財団パラリンピックサポートセンターができ、パラリンピック競技のNF(国内競技連盟)の事務局が置かれたことも、大きかったのではないでしょうか。
パラサポの設立は、NFにとっては本当にありがたかったと思います。組織としての基盤がないNFがほとんどだったと思いますので、まずあのようなすばらしいオフィスを構えられるというだけでも違いましたよね。また、パラサポセンターにはパラリンピック関連の情報がすべて集約されますので、どのNFも取りこぼされずに、みんなで東京パラリンピックに向かって動くことができました。
―― 今、世界で「SDGs」が叫ばれ、持続可能な社会をめざそうという動きになっています。スポーツ界も考えていかなければいけないテーマだと思いますが、ひとりのアスリートとしてどのように考えていますか?
まずは、自分たち一人ひとりが小さなことでもできることを考えて、それを実行に移すということが重要だと思います。今回の東京パラリンピックに向けて、IPCが「WeThe 15」というキャンペーンを行いました。これは、世界の人口の約15%にあたる約12億人が、何らかの障がいがあるとして、障がい者は決して遠い存在ではなく、身近な存在であって、だからこそ共生社会に積極的に参加しようという意識変化をもたらそうとしたものです。
私自身、障がいがある人が15%もいることを初めて知って驚いたのですが、競技をするのは私自身のためだけでなく、多くの人たちにとっても大きな意味のあることなんだということを改めて感じながら、東京パラリンピックに臨みました。そのように、何事も身近に感じることで、意識も言動も変わっていくのだと思います。もちろん、パラリンピアンがすべての障がい者の代表ではないという批判があることも、実際にそうでないことも重々承知しています。ただ、東京パラリンピックで私たちの姿を見ていただいたのをきっかけにして、障がいのある人たちへの意識を変えることにつながったのではないかなと思っています。
子どもたちが「好き」をエネルギーにできる活動に注力
サントリー主催の車いすバスケットボールのイベントに参加
―― 今後、谷さんにはパラスポーツ、日本のスポーツ界のさらなる普及・発展に携わっていくことが期待されていると思います。
これまでの経験を生かして、何かしらの形で恩返しをしたいと考えています。特に、東京パラリンピックでせっかく生まれた流れを止めてはいけないという気持ちはとても強くあります。具体的にどういう形でというのは、今模索している段階ですが、さまざまな方からヒントをいただきながら、自分らしい道を歩んでいけたらと思っています。
―― さらにパラスポーツが普及していくために必要なこととは何でしょうか?
まずは、誰もがトライできる環境があることが重要だと思いますし、日本スポーツ界が投資すべき部分は、そこだと思っています。どの競技でもそうですが、「やってみたい」と思った人が、すぐに始められる環境にあるのかというところが、非常に気になっています。というのも、パラトライアスロンを新たに始めるという人と、ほとんど出会わないんです。ですから、今の現役選手が引退したら、どうなるのかなと心配です。2012年ロンドンパラリンピック後、もう一度ロンドンを訪れて、パラスポーツの環境についても視察したのですが、ロンドンでは冬場にさまざまなスポーツを体験する場があって、本格的にやってみたいという人に対しては、その地域のスポーツクラブを紹介するというシステムになっていました。すごくすばらしいなと思ったのですが、日本でも今後、そうした機会を喪失しないようなシステムが必要だと思います。
―― 障がいがあって、スポーツに躊躇している人も、まだまだ少なくないのではないでしょうか。
たくさんいらっしゃると思います。「自分には無理」と思っていたり、やりたくても手伝ってくれる人がいなくて、一歩が踏み出せない人はまだまだいると思うんです。そういう人たちが体験をしたり、紹介をしてもらう機会があるのとないのとでは、雲泥の差だと思います。東京パラリンピックの開催をきっかけに、首都圏では体験会が頻繁に行われたりしているので、初めてスポーツをする経験ができた人も多かったと思います。でも、地方の方では人数も少ないですし、すぐ近くに施設がなかったりするので、そういう人たちをどう支援していくのかということが、これからの課題になってくると思います。
―― 日本のスポーツ界では、現役を引退したあとのセカンドキャリアの問題が叫ばれて久しいわけですが、パラスポーツのセカンドキャリア事情については、どう感じられていますか?
大いに課題があると感じています。いいか悪いかは別として、東京パラリンピックに向けては競技に専念できるようになった選手が増えました。ただ、これからも同じような環境が続くかは不透明ですし、競技に専念してきたからこそ、引退したあとのことが不安だという選手もいると思います。私たちの世代は、競技に専念できる環境はほとんどなくて、なんとか仕事と競技との二足のわらじでやりくりしてきたなかで今があるので、常に危機感を抱いている選手も多いと思います。一方で、若い選手たちは、高校や大学を卒業してすぐに競技に専念できる環境を与えられることが当たり前のなかでやってきた部分もあると思うので、引退したあとのことまで考えられている選手は少ないと思います。現役選手に対してセカンドキャリアやデュアルキャリアの重要性を伝える場も必要ではないでしょうか。
―― 今後、競技生活はどのように続けていこうと考えているのでしょうか?
今の時点では、次の2024年パリパラリンピックをめざそうとは思っていません。ただ、スポーツとしてトライアスロンは続けていこうと思っています。勝負の世界でというよりも、自分自身の心身が健康であるためにも、体を動かすことは欠かせませんからね。
―― 今後、ご自身の夢も含めて、競技以外でやっていきたいと思っていらっしゃることは何でしょうか。
私が働いているサントリーでは、2011年東日本大震災で被災した東北3県(岩手県、宮城県、福島県)におけるスポーツ支援プロジェクト「チャレンジド・スポーツ」を2014年から行ってきました。子どもたちにパラスポーツを一緒に体験したり、パラアスリートと交流することで、スポーツを通して元気と希望をお届けしています。このような事業を自分の会社でやっていただいていることは、とてもありがたいと思っています。パラアスリートとしてやってきた自分自身が認めていただけたのかなという部分もありますので、今後もこうした活動に継続的に携わっていきたいと思っています。特に、子どもたちとの触れ合いを大事にしていきたいですね。
どんな子どもも、目に見える問題ばかりではなくて、多かれ少なかれいろいろなことと闘っていると思うんです。そういうなかで、子どもたちにとって夢や目標は生きるエネルギーになると思うんですね。ですから、子どもたちが夢や目標を見つけられるお手伝いが少しでもできたらなと思いますし、パラアスリートである自分自身だからこそ、子どもたちに届けられることもあるのかなと思っています。もちろん、無理に夢を見つける必要はないとは思います。自分自身も、子どもの時には夢を見つけることが苦手だったんです。ただ、何かしら好きなものはあると思うので、まずは「好き」という気持ちを大事にして、そこから何か夢や目標が生まれればいいなと。そのお手伝いができたらと思っています。