鈴木 大地

多岐にわたるスポーツ事業　バラエティーに富んだ水泳界での経験を活かして

初代スポーツ庁長官に就任、初登庁の日
（2015年）

―― 2015年10月１日にスポーツ庁が発足し、初代長官に就任されました。もうすぐ１年が経ちますが、いかがでしょうか。

スポーツ庁長官就任の打診を受けた際、最初は「果たして本当に自分にやれるかどうか」という思いはありました。ただ、幸いにも現役引退後、大学で研究者として競技力向上についてだけでなく、「スポーツと健康」についても取り組んで来ましたし、また、昨年はユニバーシアードの団長を務めたりする中で、水泳だけでなく多くの競技団体の関係者とも関わりを持つことができました。そうした中で、スポーツを競技という面だけでなく、また自分の専門分野である水泳だけに限らず、幅広く見てきた経験を活かせるのではないかと思ったのが、お引き受けした理由でした。スポーツ庁が発足して間もなく１年になりますが、現在はさまざまな方面の方々にご協力をいただきながら、多岐にわたるスポーツにおいて、バランスよく取り組んでいくことができていると感じています。

―― 長官が従事してきた日本水泳連盟には、「競泳」だけでなく、実にさまざまな競技が加盟していて、ある意味、日本のスポーツ界の縮図みたいなものでもあると思います。それだけに、スポーツ庁で活かせることも多いのではないでしょうか。

現在、日本水泳連盟には「競泳」「飛込」「水球」「シンクロナイズドスイミング」「オープンウォータースイミング（ＯＷＳ）」「日本泳法」の６競技が加盟していて、球技もあれば記録競技もあり、実にバラエティーに富んでいます。そこで得た経験は非常に大きいと思います。例えば、これまでは競泳やシンクロにばかり注力していたのですが、今は「６競技で一つの水泳」という考えが浸透してきて、強化の範囲が広がっています。私も会長時代に、いわゆるマイナー競技の普及に取り組みましたが、例えば水球はひと昔前までは、大会は観客がいなくて閑古鳥が鳴いていた状態でした。しかし、きちんとした強化体制をつくることで、リオ大会では1984年ロサンゼルス大会以来、32年ぶりの出場を果たすことができました。やはり目をかけてあげさえすれば、選手は育っていきますよね。そうした経験も、今後活かしていけるのではないかと思っています。

―― 一口に「スポーツ」と言っても、競技力の向上だけではないという考えもあります。

もちろんそうです。競技力の向上はスポーツの大事な側面ではありますが、スポーツはそれだけではありません。それこそ国民全体からすれば、競技力向上が求められるトップアスリートの割合は、ほんの一握りでしかありません。スポーツ庁は国家の組織であるわけですから、国民のための庁でなくてはなりません。そう考えれば、やはり「スポーツを通じた健康増進」など、さまざまなテーマに取り組んでいかなければいけないと考えています。

―― 実際、スポーツ庁にはさまざまな省庁からスタッフが出向していて、耕す畑も広範囲にわたっているのでは？

そうですね。スポーツは健康、教育、経済、外交、観光と、さまざまな分野に関わるものですので、それぞれのパートナーと手を取りあって取り組んでいます。

競技者である以上、結果へのこだわりは重要　メダル獲得数は指標の一つ

ソウルオリンピックで金メダルを獲得
（1988年）

―― スポーツ庁の役割は多岐にわたっていますが、今年はオリンピック・パラリンピックイヤーということもありますので、まずは競技力向上についてお伺いしたいと思います。

スポーツにはさまざまな側面がありますが、なかでも競技力を向上させるというのは非常にわかりやすいと思うんですね。オリンピック、パラリンピックでのメダル獲得数はその代表例で、国のスポーツへの取り組みがどうであるか、その成果として、国民の目からも非常にわかりやすい指標になると考えています。

―― 一方で、「メダルを獲ることだけがスポーツではない」という考えもあります。

確かに、メダルを獲ることがすべてではありません。スポーツマンシップの精神を養ったり、海外の選手との国際交流もまた、重要な要素です。しかし、競技者である以上は、やはり結果にとことんこだわるべきだと、私は思います。またそういう意識が高い選手ほど、毎日のトレーニングに真面目に取り組みますから、普段の生活においても規則正しい選手が多い。子どもたちにとっても、いいお手本になっていると感じています。

リオ・オリンピック開会式で入場する日本選手団。
同大会で史上最多の41個のメダルを獲得
（2016年）

―― 強化体制についてはいかがでしょうか。

ひと昔前に比べると、強化指定選手に対するサポート体制は充実してきたと感じています。しかし、国のスポーツへの関わり方というのは、非常に難しく、国が過度に先導したり、あまりに深く関わりすぎてしまうと、それこそナチス・ドイツによって国威発揚に利用された1936年のベルリンオリンピックのようになってしまう危険性があります。個人的にはそこは十分に気をつけなければいけないと思っています。

―― 日本スポーツ界の課題のひとつとして、やはり世界における地位を確立するということも挙げられます。

今、オリンピック競技のＩＦ（国際競技連盟）には17団体18人の日本人理事がいますが、会長は１人もいない状態です。やはり日本の意思を世界に発信するためには、ＩＦでの役員を増やすことは重要で、スポーツ庁としても昨年度から「ＩＦ役員倍増計画」を打ち出し、外務省とネットワークをつくって取り組んでいます。各ＮＦ（国内競技団体）の会合にも外務省の方に参加していただき、諸外国の情報をいただいたりして進めています。

理想はスポーツの経済的自立　スポーツビジネスの発展がカギに

―― 先ほど「国のスポーツへの関わり方には十分気をつけなければならない」とおっしゃっていました。理想的な国のスポーツへの関わり方というのは、どのようなものでしょうか。

私個人の意見になってしまいますが、国が前面に出てサポートするという体制が、長く続けられるかどうかも含めて、果たして本当にいいのかどうかというのは、考えていかなければならないのかなと。本来スポーツというのは、その人が好きだからやっているわけであって、そう考えると、国に少しサポートしてもらいながら、ある程度自立してやれるような体制が理想的だと思います。

―― スポーツ界の経済的な面での自立が求められる時代になってくると。

そうですね。スポーツの成長産業化は、政府の成長戦略にも掲げられていますが、スポーツによって収益を生み出し、それをスポーツ環境の整備に充てるという好循環を作り出せたらと思っています。とはいえ、スポーツに従事する元選手や指導者、教育者というのはビジネスが得意という人はそう多くはありません。ビジネスに精通している方々と共に、スポーツビジネスを拡大していけたらと考えています。

―― 諸外国を見ても、ある程度、国のサポート体制が必要という見方が多い中、スポーツ大国であるアメリカでは、国からのサポートはほとんど行われていません。長官は米国での留学経験があって、米国のスポーツ界にも精通していますが、どう思われますか？

日本版NCAA創設に向けての準備が始まる。
写真は陸上のインカレ
（2015年）

「合衆国」であるアメリカは、州が一つの国のようなもので、国のシステム自体が日本とは異なりますからなかなか比べることはできないのですが、それでもＵＳＯＣ（アメリカオリンピック委員会）から「自分たちはアメリカ政府からは一銭ももらわずにやっているんだ」という自慢話を聞くたびに、すごいなぁと思いますよね。

―― 米国では大学スポーツが人気で、約4000校のうち約1100校が加盟しているＮＣＡＡ（全米大学体育協会）は、テレビ放映権で運営しています。

実は今、日本版ＮＣＡＡの創設に向けて検討を進めていますが、日本では高校野球に代表されるような高校スポーツに比べると、大学スポーツはそれほどメジャーではありません。競技レベルは高校より大学の方が高いわけですから、もっと注目されてしかるべきだと思っています。そこがクリアできれば、アメリカＮＣＡＡのようなビジネス展開も十分に可能だと考えています。

―― とはいえ、日本では「スポーツでお金を稼ぐ」ということに難色を示す人も少なくありません。それがスポーツビジネスの妨げになってきたケースもあるわけですが、その辺はいかがでしょうか。

確かに、そうした面は否定できないと思います。しかし、やはり活動を継続できる体制づくりというのは不可欠で、そこにビジネスの発想を持ち込むことは、今後は必要なことだと思います。ですから、我々スポーツ界の人間も考えを変えていかなくてはいけないと思いますね。今、さまざまな企業の方と意見交換させてもらっていますが、「ぜひ、協力しますよ」と言ってくださる方々が非常に多いんです。今後、アイデアを出し合いながら、お互いにとっていい形で連携できる方法を見つけていければと思っています。

スポーツ界を揺るがすドーピング問題　クリーンな日本が世界の標準モデルに

ドーピング問題に揺れたソウルオリンピック。
現在でも解決に至っていない。
（1988年）

―― 国のスポーツの関わり方という点において、ドーピングの問題も外すことはできないですね。

そうですね。世界を震撼させたロシアのドーピング問題は、その典型的な例だと思います。あんなことをやっていては、スポーツへの信頼は失われてしまう。スポーツの根幹を揺るがす大問題です。その点、日本のクリーンさは世界からも高い評価を得ています。

―― 日本のドーピング検査技術やシステムは非常にレベルが高く、スポーツに対する誠実性・信頼性は世界トップと言っても過言ではありません。その日本が果たすべき役割というのもあるのではないでしょうか。

おっしゃる通りで、実際にそういった話も出てきています。2020年東京オリンピック・パラリンピックのことを考えても、取り組んでいかなければいけない問題です。やはり選手の立場からしても、自分が出場した大会がドーピングのイメージが強いというのは残念ですよね。私が出場した1988年ソウルオリンピックは、ベン・ジョンソン（カナダ）のドーピング違反のイメージが未だに根強く残っています。2020年はそういう大会には絶対にしたくありません。明るくポジティブな大会として歴史に残るよう、今後は日本が標準モデルとなって、世界をリードしていくような役割を果たしていくことも考えていかなければいけないと思っています。

―― ロシアのドーピング問題で、非常に厳しい立場をとったＷＡＤＡ（世界アンチ・ドーピング機構）からも、2020年東京オリンピック・パラリンピックを控えている日本への期待は大きいと思います。

そうだと思いますね。勝敗においてだけでなく、スポーツ・インテグリティ（スポーツの高潔性・健全性）の面においても、日本は金メダルを目指していきたいと考えています。

スポーツの発展に必要な教育者・指導者の変革

―― 教育の面においても、スポーツは非常に重要な要素です。

もちろん、教育ということをないがしろにするつもりはありません。教育にスポーツを落とし込むというのは、日本ならではの良さでもありますので、これまで文部科学省が取り組んできたスポーツによる人間的成長の部分も、しっかりと継承していきたいと思っています。その上で同時に経済やビジネスも併せてやっていこうと考えています。

―― これまで教育者が手弁当で学校スポーツを育ててきたという面があって、その教育者の中には「スポーツでお金を稼ぐ」ということに否定的な方も少なくありません。

そうですね。教育界には、そういう考えが色濃く残っているなと感じます。ただ、スポーツ教育も高い質を維持するには、やはりある程度の収益は必要です。そのことを今、丁寧に説明しながら、各団体と意見交換をしているところですが、だいぶ理解が深まってきていて、いい方向に来ているなと感じています。

鈴木大地氏（右）と山本浩氏

―― 指導者についても、人材不足や質の向上など問題が山積しています。これについては、いかがですか？

まず最初に取り組まなければいけないと考えているのが、指導者の資格取得についての関係整理です。現在は日本体育協会が認定している指導者資格の他、地域クラブのような社会体育系のものがあったりと、少し複雑化している傾向にありますので、関係を整理していきたいと考えています。最近では障がい者スポーツの指導者の需要も増えてきていますので、例えば社会体育系のものと障がい者スポーツのものとを併せて資格が取れるような仕組みが構築できればと考えています。また、女性の指導者が少ないというのも喫緊の課題です。これを克服するには、結婚、出産後もスポーツ指導を続けられるような体制を構築する必要があると考えています。

―― 全国にはスポーツ指導者の資格を取得した方々が沢山いますが、例えば地域によって、また個人によって、その活動に差がある部分も見受けられます。

全国には、約５万1000人のスポーツ推進委員がいらっしゃいますが、スポーツ推進委員の間には温度差があるようにも感じています。今後、地域のスポーツクラブをもっと活性化していくために、スポーツ推進委員の方々の中から、さらに活躍したいという人を応援する仕組みが必要であると考えており、例えば、日本体育協会の指導者のライセンスを取得していただき、「特別スポーツ推進委員」というような形で差別化を図っていくことも考えられると思います。そして、その方々にリーダーになっていただき、国が推進する「総合型地域スポーツクラブ」の設立・運営など、各地のスポーツコミュニティの場を盛り上げる人材として活躍していただきたいと考えています。また、このような環境づくりには、スポーツ推進委員の統括団体である公益財団法人全国スポーツ推進委員連合との連携も重要であると考えています。

万人共通の課題とされる「健康増進」に不可欠なスポーツ

スポーツ庁レクレーション
“皇居ラン”に参加（2016年）

―― 近年、大きく取り上げられているのが「スポーツと健康」です。スポーツ庁としても、強いメッセージを発信していますね。

やはり健康は、万人に関わる問題であり、誰にとっても重要なテーマです。特に日本は今、「超高齢化」に伴う医療費の高騰が喫緊の課題となっています。そこでスポーツが果たす役割は大きいと考えていますし、期待の声も膨らんでいることを感じています。

―― 長官自身、大学では「スポーツと健康」について研究されています。

はい。例えば、障がいのある方が水の中に入って「初めて自由を感じた」と楽しそうに泳ぎ始めるという事例がありますが、水の力を借りることで、寝たきりの高齢者がほんの少しでも運動することができる可能性があるかもしれない。そのような研究をしてきたわけですが、残念ながら健康増進におけるスポーツの活用はまだまだ十分に広がっていないというのが現状です。

―― 健康において、スポーツが果たす役割は大きいと。

はい。特に、病気になってからではなく、病気になる前の健康状態を維持することにこそ、スポーツの役割があると考えています。そのことをもっと強く発信することで、国民全体にそのことが広く浸透し、理解して実践できる環境を作る事が出来れば、医療費の抑制につながり、それこそ社会を変えることができると思っています。そして、スポーツの価値を高めることになるはずです。

苦難の時を乗り越える力に　歴史が証明するスポーツの価値

戦後の日本スポーツ界を支えた
古橋廣之進（左）と橋爪四郎

―― その「スポーツの価値」については、先進国の諸外国と比較しても、日本はまだまだ低いと感じられます。

その通りだと思います。これまでの歴史上、スポーツが果たしてきた役割の大きさからすれば、まだまだスポーツの力、価値という点において、日本では認められていないように感じられます。古い話になりますが、戦後、焼野原の状態から、日本が復活・復興することができたのは、例えば水泳界で言えば、敗戦国を理由に日本の出場が許されなかった1948年ロンドンオリンピックの同日、同時刻に開催された日本選手権で、金メダリストを上回る世界新記録を出した古橋擴之進さんや橋爪四郎さんたちの頑張りが、日本国民に勇気と感動を与えて、「もう一度、頑張ろう」という気持ちを起こさせてくれたからということもあったと思うんですね。また、2011年の東日本大震災の時には、数か月後にＷ杯で優勝した「なでしこジャパン」ことサッカー女子日本代表の存在が、被災地の人たちを勇気づけてくれたことは、記憶に新しいですよね。他にも目に見えないかたちで、スポーツは生きる力を与えてきてくれたと思うんです。

FIFA女子ワールドカップ決勝で“なでしこジャパン”が
アメリカを破り世界一に。日本中が歓喜した。（2011年）

―― スポーツの存在価値を高めるために必要なものとは？

これまでスポーツと言うと、「どんなレベルの大会で、いくつのメダルを取った」というイメージが強かったと思うんです。しかし、今やスポーツというのは、もっと広義に解釈すべきものであって、単に勝負の世界でメダルを取るということだけではなく、心身の健康やビジネスにおいても、非常に有能な素材だというふうに認識されるべきだと思っています。また、アスリートが現役を引退後に、社会に貢献する人材となることもまた、「やっぱりスポーツって素晴らしいね」という評価へとつながるはずです。

―― そういう意味では「セカンドキャリア」は重要ですね。

とても重要な課題として、スポーツ庁でも注力していくつもりです。スポーツ科学・医療の発展によって、ひと昔前に比べると、選手寿命がだいぶ延びました。とてもいいことだと思いますが、その反面、30代、40代という年齢で「新入社員」にならざるを得ず、セカンドキャリアで苦労しています。やはり、選手が現役引退後について悩まずに競技に専念でき、そして引退後は経験を活かして社会に貢献できるような環境づくりを早急に進めていかなければいけないと考えています。

“モノづくりニッポン”の技術で、障がい者スポーツの発展へ

―― スポーツの価値という点においても、今後は障がい者スポーツを外すことはできません。スポーツ庁でもパラリンピックを柱の一つとしています。

今は「オリンピック・パラリンピック」というふうに、セットになって考えられるようになってきています。選手たちにとっても、お互いが刺激し合うことがあると思います。障がいの有無にかかわらず、誰もがスポーツにアクセスできて、活躍できる場を提供するということが、先進国には求めらているのだと思います。

―― 国内では、まだまだ障がい者が気軽にスポーツができる場が少ないですし、そういう場に出てこれるような支援の手も不足しているように感じます。

これまでは後天的に障がいを負った人たちに対しては、病院やリハビリセンターなどで少しずつ障がいを受け入れたり乗り越えたりする中で、障がい者スポーツを紹介されて知る機会がありました。しかし今は、すぐに退院させられてしまうので、スポーツをやろうという精神状態になる前に社会に出てしまうことも多く、なかなか難しいところがあります。ですから、特別支援学校や地域の障がい者スポーツセンターとも連携を取りながら、入口の部分の充実を図っていきたいと考えています。

ロンドン・パラリンピック陸上 走幅跳びに出場した佐藤真海選手（2012年）

―― 障がい者スポーツの競技力向上においては、用具・道具の充実も重要です。

“モノづくり”日本の技術を駆使して、選手により良い環境を与えられるようにしていきたいと考えてます。実際、企業の方ともお話をさせていただくと、車椅子などの技術開発に大きな関心を寄せているところも多いんです。というのも、障がい者スポーツへの技術開発が、将来的には高齢者にも応用できる部分が沢山あるんですね。日本の高い科学技術をもってすれば、世界に先駆けた新しい用具・道具がどんどん開発されていくと期待していますし、スポーツ庁としても経済産業省や厚生労働省などと連携を図りながら、力を注いでいきたいと思っています。

―― 一般のスポーツは、例えば学校教育に取り入れられることで、用具・道具の普及拡大が可能ですが、障がい者スポーツにおいては拡販が難しく、どんなにいいものを作っても、爆発的に売れるということは考えにくい。その点が、企業としても投資のネックになっているのではないでしょうか。

東京都障害者スポーツセンターを視察し、
車いすテニスを体験（2016年）

なかなか難しい問題ではありますが、例えば車椅子競技は健常者にも楽しむことができます。実際、車椅子バスケットボールは健常者にも人気で、「日本車椅子バスケットボール大学連盟」では、健常者と障がい者が一緒になってプレーし、“大学日本一”を決める選手権大会が行われています。そう考えると、競技によってはロットを上げて、単価を下げることで普及を拡大させていけるものもあると思いますので、「誰でも気軽に楽しめるスポーツ」にできるようなアイデアを出し合っていけたらと思っています。

全国で盛り上げたい2020年東京　
スポーツの深みが出る大会に

―― いろいろお話を伺っていると、スポーツ庁への期待は、今後ますます膨らみそうですね。

そうだと思いますね。2020年東京オリンピック・パラリンピックを成功させることはもちろんですが、さまざまな分野でスポーツが日本人にとって有益なものとなるように、これからも取り組んでいきたいと思っています。

リオ・オリンピック閉会式で“オリンピック旗”
が小池東京都知事に引き継がれた（2016年）

―― 特に2020年東京オリンピック・パラリンピックの成功は、日本のスポーツ界にとって重要ですね。

はい、その通りです。今、各競技や各国選手団のキャンプ地の誘致に向けて、各自治体が積極的に動いていますが、とてもいい傾向だと思います。2020年は決して東京だけのものではありません。スポーツによる地域活性化が全国に広まり、日本のオリンピック・パラリンピックという意識が高まっていって欲しいですね。

―― また2020年には、メダリストだけでなく、自己ベスト更新や、メダルには届かなかったけれども、アジア新や日本新を出した選手も称賛するような日本のスポーツ界になってほしいなと思っていますが、いかがでしょうか。

リオ・オリンピック陸上男子4×100mリレー
で銀メダルを獲得した日本チーム （2016年）
 左から山縣、飯塚、桐生、ケンブリッジ飛鳥

それは、とても重要なことですね。その試合やレースでの「勝者」は１人しかいません。メダリストにしても、わずか３人だけです。でも、あの４年に一度しかない大舞台で、自己ベストを出す、アジア新、日本新を出すというのは、本当に難しいことなんです。私自身、そのことをよく知っているだけに、そういう選手にもぜひ大きな拍手を送ってあげたいですよね。選手にはそれぞれ、あの舞台にたどり着くまでにはさまざまな人間ドラマがあるわけで、そういうところにもっとフォーカスしたメディアが増えてくれば、国民も共感できると思うんです。2020年は、勝負の結果にこだわるのはもちろんですが、それ以外にも目を向けた、スポーツの深み、厚みがさらに抽出される大会にできるようにしたいですね。

―― 長官としての仕事も増える一方ですね。

そうですね。とても難しい問題ばかりで、一朝一夕で解決できるわけではありません。それだけに色々と大変なことも多いのですが、自分はどう評価されても構わないと思っています。目先の自分の評価よりも、10年後、20年後に「スポーツ庁は、いい舵取りをしてきたな。日本スポーツの発展に、大きな役割を果たしてきたな」というふうに言われることが本望と考えています。これからも「スポーツ立国・ニッポン」の実現に向けて、奔走していきたいと思います。