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「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

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日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。

「障害者スポーツ施設に関する研究2018」

2018.10.01

障害者スポーツに関する基本理念が掲げられたスポーツ基本法(2011年8月)の施行以降、障害者のスポーツ環境が変わりつつある状況下において、当財団では、2010年度より「障害者スポーツ施設に関する調査」を実施してきたほか、2012年度~2014年度は文部科学省「健常者と障害者のスポーツ・レクリエーション活動連携推進事業(地域における障害者のスポーツ・レクリエーション活動に関する調査研究)」、2015年度~2017年度はスポーツ庁「地域における障害者スポーツ普及促進事業(障害者のスポーツ参加促進に関する調査研究)」等を受託して、障害者のスポーツ振興のためのデータ収集や調査事業を積極的に行ってまいりました。

このたび当財団では、日本福祉大学スポーツ科学部 藤田紀昭教授と共同で「障害者スポーツ施設に関する研究2018」を、2015年度に続き実施することといたしました。調査結果は、わが国の障害者スポーツ振興のための基礎資料として、お答えいただいた皆様に還元するとともに、広く公表したいと考えております。

ご多忙のところ恐縮ですが、調査の趣旨をご理解いただき、ご協力いただきますよう、よろしくお願い申し上げます。

*こちらの調査は終了致しました。

調査の概要

目的
本調査は、我が国の障害者スポーツ関連施設の現状を明らかにし、障害者スポーツの普及、振興状況を把握するための基礎資料とすることを目的としています。
調査対象
本調査における「障害者スポーツ施設」は、下記2条件を満たす施設としています。
(1)体育館、体育室/小体育館、プールのいずれかの施設を所有している
(2)障害者が個人または団体で施設を利用している
調査内容
施設の管理運営状況、利用状況等に関する質問紙調査
貴施設の2015度、2016年度、2017年度の年報がございましたらあわせてご提供ください。
メールでの回答をご希望の場合は、obuchi@ssf.or.jp までご連絡ください。
調査期間
2018年10月1日(月)~ 2018年10月31日(水)
調査事務局
公益財団法人笹川スポーツ財団
担当:小淵
〒107-0052 東京都港区赤坂1-2-2 日本財団ビル 3F
TEL:03-6229-5300  FAX:03-6229-5340
E-mail:obuchi@ssf.or.jp
共同研究者
日本福祉大学スポーツ科学部 教授 藤田紀昭
回答送付先
平成30年10月31日(水)までに郵送で下記あてにご返送ください
株式会社日本リサーチセンター
担当:今田・鈴木
〒103-8790 東京都中央区日本橋本町2-7-1
TEL:0120-921-409  FAX:03-6667-3475

※株式会社日本リサーチセンターは、笹川スポーツ財団より、調査票の発送・回収・データ入力の業務委託を受けております。