スポーツ振興の直接の担い手である競技団体(種目団体)を統轄する中央競技団体の現状を把握し、スポーツの効果的な普及および強化の方策を検討する基礎資料とすることを目的とした。
- 調査・研究
© 2020 SASAKAWA SPORTS FOUNDATION
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スポーツ政策研究所を組織し、Mission&Visionの達成に向けさまざまな研究調査活動を行います。客観的な分析・研究に基づく実現性のある政策提言につなげています。
自治体・スポーツ組織・企業・教育機関等と連携し、スポーツ推進計画の策定やスポーツ振興、地域課題の解決につながる取り組みを共同で実践しています。
「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。
日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。
スポーツ振興の直接の担い手である競技団体(種目団体)を統轄する中央競技団体の現状を把握し、スポーツの効果的な普及および強化の方策を検討する基礎資料とすることを目的とした。
【共同研究者】
早稲田大学スポーツ科学学術院 教授 武藤 泰明
常葉大学法学部 専任講師 三浦 一輝
【笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所】
副主任研究員 吉田 智彦
研究員 藤原 直幸
団体全体の役員のうち、非常勤理事の割合が高く男女比では男性の役員が9割を占めている
団体の役職員および評議員について、役員(常勤理事・非常勤理事・監事)の人数を全体(3,384人)に対する割合でみると、理事(常勤)が2.9%(99人)、理事(非常勤)が34.0%(1,151人)、監事が4.1%(140人)と、理事(非常勤)の割合が飛び抜けて高い。性別にみると、男性が1,247人・女性は143人で、役員の約9割が男性で占められている。
国際競技連盟(IF)へ委員を派遣している団体は53ありIFにおける日本人役員数は66人
回答を得た67団体(1団体は未回答)のうち、IFにおける日本人役員数は66人、このうち夏季オリンピック競技のIFにおける役員数は15団体で17人。同じく、冬季オリンピック競技のIFにおける役員数は2団体で2人であった。非オリンピック競技のIFでは、役員数が19団体で47人と、オリンピック競技の3倍弱の人数がいることがわかった。
中央競技団体への競技者の登録数(個人)が最も多いのはサッカーの96万人以下、バスケットボール、ソフトテニス、バレーボールとつづく
個人登録制度のある58団体のうち、登録競技者数の平均は1団体あたり8万4,905人。最小10人から、サッカーの最大約96万人まで競技によって多様性がみられる。一方、登録競技者数が5,000人に満たない規模の団体が全体の約1/3(21団体、36.2%)を占めていた。
全文(PDF:4.19MB)
スポーツ・ガバナンス
2014年度
公益財団法人 笹川スポーツ財団