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国際情報
International information

「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

知る学ぶ
Knowledge

日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。

報告書における人口データ修正のお知らせ

平素より、当財団の諸事業につきまして、深いご理解とご協力を賜り厚くお礼申しあげます。

この度、当財団が発行した「スポーツライフ・データ2018」につきまして、一部数値の誤りが発覚いたしました。日頃よりスポーツライフ・データをご利用いただいている方々にご迷惑をおかけしましたことを、心よりお詫び申し上げます。

■「スポーツライフ・データ2018」をご購入いただいた方々へのお願い
スポーツライフ・データ2018をご購入いただいた方々に対し、再刊行されたスポーツライフ・データ2018との交換を無償で受け付けております。ご希望される方は、お手数ですが笹川スポーツ財団スポーツライフ調査担当:sld2018@ssf.or.jpまでご連絡ください。

■正誤表
修正があった各ページのpdfファイル内にて、1ページ目に修正前、2ページ目に修正後を並べ、修正後のページには修正箇所にハイライトを入れております。詳細につきましては、下記pdfをご確認ください。

【数値の修正に関する概要】
スポーツライフ・データでは、推計人口(各種目実施率などの割合に、基準となる人口を乗じて推計された各種人口)を算出する際に、住民基本台帳人口を用いております。スポーツライフ・データ2018では2017(平成29)年1月1日時点の住民基本台帳人口を用いている旨を記載しておりましたが、実際に総務省が公表する同時点の住民基本台帳人口の数値と異なっておりました。

※修正前後における人口の差異 (資料)

注) 住民基本台帳人口(住基人口)の後にある括弧内の日付は、住民基本台帳人口の基準年月日を指す。

データの使用申請

最新の調査をはじめ、過去のスポーツライフ・データのローデータ(クロス集計結果を含む)を提供しています。

活用例

  1. 政策立案:所属自治体と全国の比較や調査設計に活用(年齢や性別、地域ごとの特徴を把握)
  2. 研究:研究の導入部分の資料や仮説を立てる際に活用(現状の把握、問題提起、仮説、序論)
  3. ビジネス:商品企画や営業の場面で活用(市場調査、データの裏付け、潜在的なニーズの発見)