39団体の役職員総数3,980人のうち、CEOと雇用者の合計は3,429人
役員551人のうち、男性の役員が7割（391人）を占める
団体の役職員について、「会長・理事長（President／Chair）」「理事（Director）」「最高経営責任者（CEO）」「雇用者（Employee）」の分類で人数を調べた。労働基準法をはじめとする法令が異なるため、日本の雇用形態と同様ではないことに留意する必要がある。
39団体の役職員の合計は3,980人であり、このうち「会長・理事長（President／Chair）」「理事（Director）」（2役職を合わせて以下、役員とする）が551人、「最高経営責任者（CEO）」と「雇用者（Employee）」を合わせた職員数は3,429人であった。
団体収支差額のトップは、テニス（約40億円）
2位 ゴルフ、3位 サッカー
39団体の総収入合計は972億8,100万円（8億6,850万ドル）、総支出合計は898億7,000万円（8億240万ドル）である。収入超過が最も大きかったのは「テニス」で、収入が支出を40億4,200万円上回った。収入合計が2番目に大きい「ゴルフ」においても、収入が支出を12億500万円上回った。なお、全競技団体の収支差額の平均は、1億9,000万円である。（1ドル＝112円換算）
CEOへの報酬が最も多いのはテニス（約2億円）
2位 水泳、3位 スキー
CEOへの報酬は、「近代五種」を除き38団体で支払われている。38団体のCEO報酬の総額は15億743万円で、夏季競技30団体12億4,485万円、冬季競技8団体2億6,257万円であった。平均報酬額は、夏季競技団体で4,149万円、冬季競技団体で3,282万円であるが、夏季競技ではCEO報酬が最も大きい「テニス」2億3,189万円、次いで「水泳」1億8,354万円が突出した規模になっており、平均値を引き上げている。同じく、冬季競技では「スキー」9,689万円が平均値を上げる要因となっている。なお、これらCEOの1週間平均の勤務時間は、ほぼすべての競技団体で公正労働基準法の法定労働時間である40時間と記されている。（1ドル＝112円換算）
