- 調査・研究
© 2020 SASAKAWA SPORTS FOUNDATION
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スポーツ政策研究所を組織し、Mission&Visionの達成に向けさまざまな研究調査活動を行います。客観的な分析・研究に基づく実現性のある政策提言につなげています。
自治体・スポーツ組織・企業・教育機関等と連携し、スポーツ推進計画の策定やスポーツ振興、地域課題の解決につながる取り組みを共同で実践しています。
「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。
日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。
写真左
冨田町長(神奈川県湯河原町)
山下市長(北海道深川市)
2014年5月12日(月)、神奈川県湯河原町(冨田幸宏町長、26,726人※)と、北海道深川市(山下貴史市長、22,659人※)との間で、チャレンジデー開催に向けたエール交換が行われました。
『未病を治すかながわ宣言』を発表した神奈川県からの後押しもあり、初参加となった湯河原町。チャレンジデーへの初挑戦を決めたいきさつについて、冨田町長から、「自然豊かな町でスポーツを通じて町民の健康志向を高めるため」との説明がありました。
続いて深川市の山下市長がご挨拶。昨年の参加率が55.1%に達したことから、「8回目の挑戦となる今年は参加率60%を目指したい」と意気込みを語りました。
湯河原町長が「初実施なので、まずは40%が目標」と発言したことに対し、市長は「深川市も初実施時の参加率は30%程度でしたが、回数を重ねるごとに市民に広まっていきました」と温かいエールを送りました。
湯河原町は参加型イベントとして、芸者さんと一緒に湯河原町の温泉街を散策するといったユニークなプログラムも予定。町の特徴をアピールしながら町民にもチャレンジデーを浸透させ、来年以降も継続して開催することを目標にしているそうです。
最後にお互いの健闘と今後の更なる交流を約束して、エール交換が終了しました。
※( )内はチャレンジデー実施時に使用する2014年2月1日現在の人口