2020東京大会のボランティアレガシーとは何を意味するのか？

2017.11.06

このスポーツ少年団の団員は、紛れもなく1964年（昭和39年）10月10日に開幕した東京オリンピック支えたボランティアの一人である。当時、日本社会におけるボランティア活動の多くが、社会事業と関連した奉仕活動、慈善的、恩恵的な活動と理解されていた。よって、64年のオリンピックにおいてボランティアという用語は積極的に使われていない。しかし、かれらは国旗掲揚等の業務を大会組織委員会より正式に委嘱され、しっかりと活動を果たした。スポーツ少年団は1964東京大会の組織的レガシーとされているが、そこにはボランティアレガシーも重なっていることを忘れてはならない。

2016年に笹川スポーツ財団が実施した「スポーツライフに関する調査」によれば、2020東京オリンピックでのボランティア実施希望の推計人口は1,084万人、パラリンピックでは967万人に上るそうだ。もちろん全国の18歳以上の人口をベースに推計したものであるので、地方別には大きな差があるかもしれない。しかし、この結果の興味深いところは、年代別で18・19歳の実施希望が最も高く28.4％、次いで20歳代が17.0％と、若い年代ほど希望率が高いということである。2020東京大会におけるボランティアの魅力とは何であろうか。

これまでの数々のボランティア研究が示しているように、ボランティアへの参加動機や活動の価値観は実に多様である。特に、若い世代が高い参加希望を示していることの背景には、2011年の東日本大震災でのボランティア認識や、教育機関によるボランティア教育の展開、さらには、キャリア教育やアクティブ・ラーニングにおけるボランティア教育の導入等の効果もあるのかもしれない。あるいは、オリンピック・パラリンピックボランティアというネームバリューもあるだろう。

歴史的にもこれまで多くのボランティアが、大会にさまざまな想いで関わってきた。2004年のアテネ大会からは、自国のボランティアのみならず海外からも多くのボランティアが大会を支えた。2012年のロンドン大会では、大会ボランティアの「ゲームズ・メーカー」と観光ボランティアの「チーム・ロンドン・アンバサダー」合わせて7万人以上が活躍した。特に、オリジナルであるこの2つの名称からは、ボランティアを「レコグニション」（認める）という哲学が感じられる。

2020東京大会においても未知の世界の巨大イベントを前に、ボランティアへの期待は人材面から量的にも質的にも高まりつつある。ただ、懸念していることは、大会組織委員会や東京都、あるいは各開催都市といったボランティアマネジメントを行う組織側のニーズと、2020東京大会にボランティアとして参加したいとする人の想いがどのくらい重なっているのかということである。

大会後のボランティアレガシーとは、大会に関わる全てのボランティアがさまざまな分野で活動することを通して、市民全体のボランティア認識が柔らかくなり、大会後もさまざまなボランティア分野において横断的に活動できる人材が育ち残ることではないだろうか。そして、もっとも大切なことは、こうしたボランティアムーブメントが東京を中心とする都市部だけではなく、全国各地へと展開され、地方等においてボランティアマネジメントに苦労をしている各方面に良い波及効果をもたらすことである。

オリンピック出場経験者を「オリンピアン」と呼び、パラリンピック出場経験者を「パラリンピアン」としてリスペクトするならば、これからはオリンピック・パラリンピックボランティア経験者を「ボランティアン」とし、選手同等の立場として呼称することはできないだろうか。事前の研修や学習をこなし、長期間の活動を実践し、活動期間の滞在費を出費し、大会の成功に尽力するかれらを私たちはもっと真剣に認識しなければならない。そうしたボランティアを認識する姿勢の構築こそ、2020年後に各ボランティアが主体的に活躍する社会のベースとなるはずだ。