オリンピックと大学連携

2017.10.19

大学連携プログラムというのは、全国の大学・短期大学と東京オリンピック・パラリンピック組織委員会が各校個別に協定を結んで2014年に始めたプログラムである。これまでに日本にある大学や短大のおよそ８００校が組織委と協定を結んでおり、連携校は全国に広がっている。

2016年には組織委幹部が各地方を回りブロックごとに大学関係者や学生と「地域巡回フォーラム」を開いて具体的な内容を話し合った。そしてオリンピックに向けてグローバル人材の育成やオリンピック教育の推進、各大学の特色を生かした広報やイベント活動を進めることなどを具体的な目標として掲げるに至った。

グローバル人材の育成に最も熱心なのは外国語大学だ。神田外語大や東京外語大など全国７つの外語大は「全国外大連携プログラム」を結成し、学生をリオデジャネイロに大会ボランティアとして送り出すなど、2020年の大会中に通訳に特化したボランティアを出すことをめざし活動を進めている。

教育の面では、大学においてオリンピック講座やパラリンピック講座を開設したり、大学が地元の小中学校でのオリンピック教育を支援するなどの活動が行われている。スポーツ科学系や教育系の学部を持つ大学が中心であるが、女子大がスポーツのジェンダー論を取り上げたり、法学部がスポーツ法の講座を設けた例もある。

2012年ロンドンオリンピックで、オリンピックパーク内に設置されたオリンピック エンブレムをかたどったモニュメント

全ての大学にオリンピック・パラリンピックに詳しい講師がいるわけではないので、講義の内容により組織委の幹部や職員が出向いたり、オリンピック研究の団体である日本オリンピック・アカデミー（JOA）の会員が講師になったりして大学の求めるテーマに対応している。

2016年度には大阪、京都、金沢などの大学も含め34回の講義が行われたが、地域的にみれば東京とその周辺に偏っているのは否めない。

講義の内容は、国際スポーツ・イベント開催国として解決すべき法的課題（一橋大学）、オリンピックと法律学（武蔵野大学）、オリンピックにおけるアンチ・ドーピング活動（早稲田大学）、スポーツ・ホスピタリティ（亜細亜大学）、選手村の運営（女子栄養大学短期大学部）、イベント運営論（近畿大学）、スポーツイベントを哲学する（東洋大学）、キャラクターコンテンツマーケティング（デジタルハリウッド大学）、他者との共生・パラリンピックから見える他者（フェリス女学院大学）などさまざまな学の分野にわたっている。

こうした中で気になるのは、研究と教育の先端を走っているはずの旧七帝大の動きが鈍いことだ。東京大学は「スポーツ先端科学研究拠点」を作ったものの、教養学部やメディア研究の拠点である情報学環では何の動きもない。リオデジャネイロのオリンピックには京都大から女子ラグビー、名古屋大から陸上競技で卒業生が選手として出場したにも関わらず、両大学で応援の気運は盛り上がらなかった。七帝大のスポーツは教養課程の実技と体育会の活動としてのみ認識されているのではないだろうか。

スポーツやオリンピックというのは、いわば「窓」である。それを通して政治、法、ビジネス、経済、社会、外交、文化、テクノロジーなどあらゆる分野が見えるのが現代のスポーツであり、身体運動と遊戯とのみ位置づけて教育政策をつくった明治時代からスポーツは大きく変わっている。だからこそ連携大学での講義内容が多岐にわたっているわけだ。

組織委員会では事務総長、副事務総長を初め多くの旧七帝大出身者が大会の成功に向けて努力している。一方で、その出身校がオリンピックを研究や教育の対象として顧みようとしないのは学の驕りではないだろうか。かつて単独講和論に反対する南原繁東大総長を「曲学阿世の徒」と呼んだ吉田茂元総理が生きていたら、いまの教員たちに「旧套墨守の徒」とでも言ったのではなかろうか。旧七帝大には大学連携のプロジェクトを機にオリンピック・パラリンピックに関係する学問領域の開拓と展開を考えてほしい。