斉藤　惇

コロナ禍で2度の延期となったプロ野球開幕

―― 2020年は新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界的に大きな影響を受けた1年となりました。斉藤コミッショナーご自身、この1年で何か変化したことはありましたでしょうか。

　

まずは、さまざまな会議や打ち合わせでは以前のような実際にお会いをして顔と顔を突き合わせて、という形が激減しました。ほとんど自宅やNPBの事務局でのパソコンからオンラインでのリモート会議になっています。国際会議も同様で、以前はニューヨークやロンドンをよく訪れていましたが、2020年は海外に行くことはゼロで、すべてオンラインでの会議となりました。

ただ、会議についてはむしろリモートの方がプラスと感じています。特に国際的な会議の場合、泊りがけで行くのも疲れますしね。また、会食もほとんど毎日入っていたのが、ほぼゼロになりました。おかげさまで自宅で食事をするという、ふつうの生活スタイルになりました（笑）。

―― リモートでの作業が増えますと、効率は良くなったと思いますが、その反面、自宅に閉じこもりがちとなることも指摘されています。何か健康面で気を付けていることはありますか？

　

以前からジムには通って筋力トレーニングなどをしていました。ですので、そこまで本格的なものではありませんが、ジムで先生から教わったことを自宅でやっています。また、ラジオ体操も40年ほど続けています。

―― 今回、コロナ禍では12球団が一致しなければ開幕は迎えることはできなかったと思います。それを取りまとめるNPBのコミッショナーとしては、非常に苦心されたのではないでしょうか。

　

一番大変だったのは、新型コロナウイルスというものが、いったいどういうものなのか、どういう影響を及ぼすのかがまったくわからなかった初期段階ですね。ごく一部の球団からは「ペナントレースは中止にした方がいい」という声もあがっていました。また、「もしやるのであれば、観客を入れなければ興行は成り立たない」という声もありました。そうしたなか、議論が続いたわけですが、最終的には全球団が「やはりプロ野球を中止にはできない」ということで一致したんです。というのも、3月2日からは全国の小学校、中学校、高校、特別支援学校が臨時休校となり、そして3月30日には緊急事態宣言が発令され、国民は自宅での自粛を要請されました。そんななか、子どもたちは楽しみがなくて我慢ばかり強いられている、というようなニュースを耳にするようになり、関係者全員が「こういう時だからこそ、プロ野球を開幕させて、エキサイティングな試合をお届けし、楽しんでもらおう」という気持ちで一致したんです。

ただ、観客を入れるかどうか、ということについては意見が分かれたのですが、緊急事態宣言が発令される前に行われていたオープン戦は途中からすでに無観客で行っていましたので、まずは無観客で開幕しましょう、という話にまとまりました。今考えますと、私自身はオープン戦の時まではまだ楽観視していた部分がありまして、試合自体は予定通り3月20日には開幕できるだろうと思っていたんです。あとは観客を入れるかどうかだなと。ところが、刻々と状況が変化しまして、予定通り開幕するのは難しいということで3月9日には開幕延期の決定を発表しました。当初は4月24日の開幕を考えていたのですが、3月30日に全国に向けて緊急事態宣言が発令され、果たしてこのままプロ野球が開幕するというのはどうなのかということになりまして、二度目の延期を発表し、最終的には6月19日の開幕となりました。

感染対策の軸となったJリーグとの連絡会議

―― NPBは、同じく新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、シーズンを中断したJリーグと早々にタッグを組んで、感染対策に取り組まれました。NPBとJリーグが手を取り合って一つのことをとりまとめるというのは史上初めてのことでした。

NPBでは、2月の時点で新型コロナウイルスがどういう感染症なのかということで理事会を開きました。そこに専門家のドクターも出席していただいて、新型コロナウイルスの分析データを見せていただきました。そこで「これはNPBとしてもきちんと勉強をして、対策を立てていかなければいけない」という話があがっていたんです。そうしたところ、巨人の山口寿一オーナーから「新型コロナウイルスに対しては誰も何もわからない状況なのだから、NPBとJリーグが一緒になって取り組んではいかがですか。そしてそれをオープンにして広く参考にしてもらいましょう。我々からも専門家をご紹介します」という提案をいただきました。そこで座長の賀来満夫氏（東北医科薬科大学医学部感染症学教室特任教授、東北大学名誉教授）、三鴨廣繁氏（愛知医科大学大学院医学研究科臨床感染症学教授）、館田一博氏（東邦大学医学部微生物・感染症学講座教授）の3人の先生をアドバイザーに迎え、3月3日にNPBとJリーグによる「新型コロナウイルス対策連絡会議」を設立（2日設立会見、3日初会議）しました。この連絡会議を始めたところ、12球団のオーナーも感染対策に対して理解を示してくれて、一体となって取り組むことができました。

また、アジアでは一足先に感染状況がおさまっていた台湾や韓国で、それぞれ4月12日、5月5日にプロ野球が開幕していました。どちらも無観客で開幕しましたが、台湾は5月8日から観客を入れ始めたんです。そこでどのようにして試合を行っているのか注視していたところ、どうやら両国ともにそれぞれ感染対策のガイドラインを作成しているとのことでした。そこでそのガイドラインを取り寄せて、参考にさせてもらいました。それをベースにして、NPBも全部で130ページのガイドラインを作成したわけです。そこには「三密の回避」「マスクの着用」はもちろん、選手、関係者、報道陣がそれぞれ接触しないような導線を引くだとか、選手のシャワー室の人数制限など、事細かにルール化したんです。もちろん、開幕するにあたっては厚生労働省ともいろいろとやり取りをしまして、万全の感染症対策を示すなかでなんとかゴーサインをいただいて、まずは無観客で6月19日の開幕にこぎつけました。当初は、しばらくすれば50％くらいは観客を入れられるだろうという見方だったのですが、なかなか感染状況がおさまる気配がなく、7月10日からようやく上限5000人の観客が許されました。そして9月19日からは最大で収容人数の50％まで観客を増やして開催することができるようになりました。本当は経営のことを考えれば、日本シリーズまでにもう少し入れたかったなというのが正直なところですが、やはり社会との調和が大事ですから致し方なかったと思います。

―― 当然ながら、12球団の経営は非常に厳しいものがあったのではないでしょうか。

そうですね。選手やスタッフのPCR検査の費用だけでも、1人1回1万5000円ほどかかりましたし、毎回球場全体を消毒する必要もありましたので、さまざまな費用がかかっていて、今シーズンはどの球団も大赤字であったことは間違いありません。ただオーナーたちが全員理解を示してくれていまして、それは非常にありがたかったですね。当初は「え？無観客でやるの？」「すでに販売したチケットはどうするのか？」というような声も少しあったのですが、それでも「だったら、うちはやらないよ」というような球団は一つもなくて、最終的には「とにかくやりましょう」という話にまとまりました。あとは「どうやって、やっていこうか」ということで話し合いが行われていったという感じでしたね。やっぱり「自分たちプロ野球がやらなければ、日本は元気を失ってしまう」という気持ちが全員にあったことが大きかったと思います。日本にとって野球は、国を代表する文化です。ところが、春や夏の風物詩でもある高校野球の甲子園大会が中止となってしまいました。球児たちはもちろんですが、日本社会全体の雰囲気が沈みましたよね。だからこそ、プロ野球は絶対にやらなければいけないんだ、というような使命感があったと思います。

―― 今回、特に大きかったのは、NPBとJリーグが足並みをそろえて感染対策に取り組んだことでした。しかも、それをオープンにしたということで、日本の二大プロスポーツが先頭に立って新型コロナウイルスに立ち向かっていくという雰囲気が生まれました。

それに関しては、私よりもむしろ巨人の山口オーナーのおかげでして、素晴らしい提案をしていただいたと思います。また、Jリーグの村井満会長も本当に一生懸命に情報を収集して提供してくださいました。NPBもJリーグも、お互いに何かあったら包み隠さずに情報をシェアし合いまして「こういう場合は、感染が広がるリスクが高まるんだな」というようなことを勉強し合うなど、非常に風通しが良かった。

これまではプロ野球とJリーグは、ライバルのような関係のように思われていたかもしれませんが、今回のことでしっかりと協調体制が整えられたことは今後にもつながるはずです。また、連絡会議には日本高校野球連盟をはじめとした野球関係やサッカー関係の団体だけでなく、今ではスポーツ庁をはじめ20以上のオブザーバーが入っています。たとえば2021年に延期となった東京オリンピック・パラリンピックに向けての対策においても参考にしてもらっているんです。私たちもそうしてほしいと思ってオープンにしましたし、実際に万単位で人を集めてイベントを行っているというのは国内ではプロ野球とJリーグだけなわけですから、いろいろなところでお役に立てているのは嬉しいことです。

―― プロ野球はペナントレース120試合、パ・リーグのクライマックス・シリーズ^※、そして日本シリーズと予定をすべてやり抜きました。残念ながらセ・リーグのクライマックス・シリーズ、セ・パ交流戦は実施できなかったけれど、このコロナ禍において、非常に大きな成果だったと言えるのではないでしょうか。

　

（※2020年度はパリーグのみ上位2チーム（従来は3チーム）によるクライマックス・シリーズが実施された。）

これもひとえに12球団のオーナー、ファンのみなさまの理解があったからこそです。徹底した感染対策が実施できたおかげですし、もちろんスポンサー企業の支えもありました。また、経営が苦しいなかでも各球団がそれぞれ工夫をして盛り上げ、ファンのみなさまも非常に温かい目で応援してくれたおかげでしたね。

―― 来シーズン以降の対策については、どのようにお考えですか？

　

だいぶ新型コロナウイルスについてわかってきた部分はありますので、来シーズンもガイドラインにそった対策を講じれば、通常通り観客を入れて140試合ほどのペナントレースを開催できるのではないかと考えています。むしろ私が心配しているのは、開幕前の春季キャンプです。例年は沖縄県や宮崎県といった温暖な地方で行うわけですが、経済効果を考えれば、沖縄県も宮崎県もキャンプを行うことには歓迎でしょう。その一方で病院など受け入れ側の医療体制も考慮しなければなりません。春季キャンプをどこでどう行うかについては各球団が決めることですので、私たちNPB側には決定権はありませんが、いずれにしても球団と地方とでよく話し合いをして、安心・安全に行ってほしいと願っています。

"打撃の神さま"を介した野球との縁

―― そもそも斉藤コミッショナーご自身のスポーツ、野球との出会いはいつころだったのでしょうか？

　

実は、周りからは「なぜ、あなたがNPBのコミッショナーをしているの？」と不思議がられるほど、スポーツとはほとんど縁がない人生を送ってきました。唯一スポーツと言えるものといえば、小学4年から中学2年までやっていた馬術です。私は熊本県出身なのですが、隈府町（市町村合併で現在は熊本県菊池市）に住んでいた頃、父親が校長として勤めていた菊池農業高校に馬術の先生がいまして、教えていただくようになったのがきっかけでした。その後、熊本市に引っ越しをしてからは、熊本大学医学部の馬術部の大学生と一緒に熊本城の中で馬を走らせていました。

―― 斉藤コミッショナーの母校、濟々黌高校と言えば、野球とも縁が深い学校です。1958年春の選抜高校野球大会では初優勝し、現在も熊本県を代表する強豪として知られています。

　

優勝したのは、私が卒業した次の年、一学年下の後輩たちでした。

―― 準々決勝では、後に巨人時代にはホームラン868本の世界記録（当時）を樹立した王貞治さん（現福岡ソフトバンクホークス会長）が4番でエースを務め、春連覇を狙っていた優勝候補の早稲田実業高校を7－5で破りました。

　

今も王さんにお会いすると、その試合の話になるのですが、王さんはあの試合が一番強く印象に残っていらっしゃるようですね。

―― 小学生の時から続けられていた馬術は、なぜ中学2年生で辞められたのでしょうか。

　

高校受験を控えていましたので、勉強が忙しくなって辞めてしまいました。実は慶應義塾大学に進学した際、またやりたいと思って馬術部に見学に行ったんです。でも、馬の飼育や用具にお金がかかるスポーツですから当然なのですが、あまりにも高額な部費を提示されまして、「これでは無理だ」とその場で諦めました。その後は、仕事でゴルフくらいはしましたが、まったくスポーツとは無縁の生活を過ごしていました。

―― 大学卒業後、1963年に野村證券に入社されました。野村證券といえば、"財界のドン"と呼ばれた瀬川美能留氏（戦後の日本経済界を牽引した人物。野村證券では営業で早くから実績を挙げ、1959年に4代目社長に就任。65年には日本初の本格的な民間シンクタンク「野村総合研究所」を設立するなど、野村證券を業界トップの証券会社にした。巨人ファンとしても知られ巨人の財界応援グループ「無名会」の副会長を務めた）が巨人を溺愛していたことでも有名です。

瀬川さんは、大の巨人ファンでしたね。傍から見ていても、巨人への愛情はすごかった。球団の編成担当でもないのに勝手にアメリカから外国人選手を連れてきて、巨人に入れてしまうくらいでしたから（笑）。
巨人の春季キャンプ地である宮崎支店長は、キャンプ期間中には巨人の選手に何トンもの牛肉を届ける、というのが大事な仕事だったそうです。

また、当時は年に2回ほど、野村證券が巨人の選手全員を接待していまして、私もよくその会食の場に行って、さまざまなチーム関係者と話をしました。

特に、当時巨人の監督を務めていた川上哲治さん（巨人の選手時代は"打撃の神さま"という異名をとり、日本プロ野球史上初の2000安打を達成するなど、戦時・戦後のプロ野球界で活躍。使用していた"赤バット"はトレードマークとなった。引退後は、巨人の監督を務め、1965年から1973年までプロ野球史上唯一の9年連続で日本一を達成するなど指導者としても手腕を振るった）とは、川上さんが私の母親と同じ熊本県人吉市出身という縁がありました。

私が小学3年の時の1948年に川上さんが2度目のホームラン王になりまして、帰郷した時には故郷の英雄でしたね。私の同級生には川上さんの弟・富士喜視さんがいましたので、会食でお会いした時も、川上さんとはよく話をしましたね。富士喜視さんや、長男でノンフィクション作家の貴光さん、私の母校である濟々黌高校の校長先生をしていた甥っ子の川上修治さんとは、今でもよく食事をする関係なんです。そういう意味では、野球は子どもの頃から見て楽しんでいたスポーツでしたし、川上さんの故郷である熊本県出身ということもあって、野球とは縁があったかもしれませんね。

―― 野村證券入社後、アメリカの支社に駐在された時期もありましたが、その時は本場のベースボールをご覧になったこともあったのでしょうか？

　

はい、スタジアムには何度か行ったことがありました。実は私がニューヨークに住み始めた1970年代後半は、アメリカはベトナム戦争が要因で不況の真っただ中にありまして、今では考えられないほど、どこもスタジアムは空席が目立つ状態でした。一番人気のあるはずのニューヨーク・ヤンキースの本拠地ヤンキースタジアムも、当日にふらっと行っても簡単にチケットが手に入りましたし、スタンドはほとんど観客が入っていなくて、閑古鳥が鳴いている状態でした。そんな状態でしたから、日本からアメリカに出張で来られた方におもてなしをする際には、野球のスタジアムに連れて行くのが一番簡単で、しかも喜ばれました。

プロ野球に求められる"国民的文化"としての姿

―― 2017年にNPBのコミッショナーに就任し、2020年11月には再任されました。そもそもコミッショナー就任はどういう経緯があったのでしょうか。

　

プロ野球の球団オーナーたちから強烈なオファーがあったということが一番大きかったですね。とはいえ、当時すでに78歳と年齢も年齢でしたし、それに加えて野球に詳しいわけではありませんでしたので、「確かにサラリーマンとしてはいろいろとやってきましたが、野球はどうですかね」と最初は躊躇したんです。それでも「とにかくやってほしい」ということでしたし、特に2020年東京オリンピック・パラリンピックを控えているということもあって、野球界の再建に対して非常に真剣に取り組もうとされていましたので、「それでは東京オリンピック・パラリンピックまでということで、お引き受けいたします」とお返事をしました。残念ながら新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、東京オリンピック・パラリンピックは1年延期となってしまいましたが。

―― コミッショナー就任にあたって、野球を勉強するなどということもあったのでしょうか？

　

正直、本当に何も知らなかったのですが、例えば日本のプロ野球選手がMLB（メジャーリーグ。アメリカのプロ野球リーグ）に移籍する際には、大変な高額な契約金をもらって行くわけですけれども、「なぜそんなことができるのだろうか」などというお金の問題や経営のスタイルを調べたりしました。あるいは、どうやって球団を再生させたのか、球団経営者の著書を読んだりもしました。

―― 経営畑の方がNPBのコミッショナーに就任したというのは第6代目の金子鋭(富士銀行＝現・みずほ銀行出身)氏以来ということで、非常に稀なケースですが、斉藤さんをコミッショナーに迎えたというのは、現在の時代に即した経営スタイルにNPBが即していかなければいけないということだったのでしょうか。

12球団の各オーナーや、球団関係者には、さまざまな見方があったと思います。それこそセ・リーグとパ・リーグでも、少し見方が違いますし、私をコミッショナーに迎えようとした方々の中でも、考えにはバラエティーに富んでいたところはあったと思います。

MLBのようなスタイルを、日本のプロ野球でも模倣できないかという考えの方もいましたし、「やはり日本のプロ野球には独自のやり方があるんだ」という考えの方もいました。私自身は、MLBのスタイルを、アメリカとは国の歴史もあり方もまったく異なる日本のプロ野球にそっくりそのまま持ってくるというのは少し違うかなと思っています。確かに、日本の中で唯一アメリカ社会に似通っているのがプロ野球の世界です。

もともとアメリカ社会というのは個人が企業に自分の能力を売り込んで仕事を得るというのが普通で、野球で言えばチームに対して自分の能力を売り込み、そしてチームに入ったらそこで生き残るために激しくポジションを奪い合います。チームメイトは「仲間」というよりも「敵」なんですね。ただその一方で、いざ試合でチーム対チームとなると、驚くほどの団結力を発揮するというのがアメリカです。私もアメリカに10年ほど住んでいましたが、外から見ているとふだんは個人個人がバラバラなんですけども、それでいて何かある時にはパッと一つにまとまるんですね。それがアメリカの強さでもあり、怖さでもあるかと思います。

一方、日本社会というのはアメリカとはまったく違います。現在は徐々に変わってきてはいますが、それでも依然として大企業は終身雇用というところも少なくありません。ところが、プロ野球だけは昔から日本社会のシステムとは違います。川上さんもそうでしたが、バット一本で勝負して、その技術を日本国民が認めて応援するわけです。能力さえ認められれば、一人で何億円の契約金をもらっても、誰も文句を言う人はいません。企業の社長がそんなことをしたら、非難轟々ですよ（笑）。とはいえ、プロ野球もMLBと比べれば、やはり日本社会寄りの部分もあります。MLBのように、自由に移籍できるわけではなく、一度入団すれば契約した年数は在籍しなければいけません。逆に簡単に首を切られることもなく、契約した年数は安泰という面もあります。

―― MLBの場合は、完全なるウエーバー制（前年度成績の下位チームに契約の優先順位が与えられる制度）あるからこそ、フリーエージェント（自由契約）という仕組みが成り立つわけですが、日本の場合はそうではありませんので、やはり同じようにというわけにはいきません。

　

その通りです。それとプロ野球には日本古来の「野球道」というものが浸透されていますよね。一度入団すれば、その恩を返すというのが礼儀とされています。そのために個人の思いだけで勝手なことをすべきではない、ということもあるかなと。

―― NPBのコミッショナーは"調停役"という部分が役割として大きく占めるとは思いますが、それでも久々に経営感覚のある方が就任されたということで、何か面白い動きが出てくるではと、どうしても期待せずにはいられません。

確かにいくつかの球団のオーナーからも同じようなことを言われましたが、私が40代の頃でしたら何か大きなことができたかもしれませんがね。というのも、やはり何かを変えるためには、相当な時間とエネルギーが必要です。

日本のプロ野球の場合は、興行権はNPBではなく、各球団が保有しています。一方、MLBの場合はメジャーリーグ機構がすべての興行権と放映権を掌握しています。そうした大変大きな違いがありますので、メジャーリーグ機構と同じようなことをNPBができるかと言えば、そこはなかなか難しいという事情があります。

私がMLBを見ていて思うのは、とにかく"お金第一主義"なんですね。あらゆることがすべてお金でジャッジされているわけです。しかし、それは多民族国家でお金が平等の担保とされるアメリカ社会だからいいのであって、日本の社会ではそれは違うと思うんです。もちろんお金は大事ですし、経営が赤字ではいけませんが、とはいえMLBのように勝つために札束を積んで良い選手を引っ張ってくればいいんだということではないですよね。

特に今回コロナ禍の時代にあっては、「健康」や「共有」ということが叫ばれています。そうしたなかで、ある球団だけが良い選手を他球団から根こそぎ取って来て大きくするというようなやり方は、これからは廃れていくような気がしています。それこそアメリカをはじめ、世界全体で叫ばれている"貧富の差"というもののシンボルに、プロ野球がなってはいけません。日本人にとって野球は"国民的スポーツ"であり"国民的文化"です。その野球を代表するプロ野球の一部の選手だけが何十億という大金をつぎ込み、結果が出ない選手はすぐに首を切ってしまうというようなことをやっていては、日本の国民から愛されなくなってしまいます。もちろん子どもたちの夢を広げるという意味でも、本当に良い選手にはある程度高額な契約金を出すというのはいいと思いますが、すべてをお金だけで片付けてしまうようなやり方は、日本社会では受け入れられないと思います。

そもそもなぜスポーツが愛されるかといえば、厳格なルールのもと、透明性のあるフェアなものだからです。そのなかで、それぞれの選手やチームが工夫を凝らして、特色を出したり、戦略を練ったりする。だからこそ面白いし、ファンは熱狂するわけです。フェアが担保されたなかで、勝つために真剣にやっているからこそ、心にしみるものがあって、このコロナ禍においても精神的な解放感を味わうことができたのだと思います。プロですから当然契約金がアップされるというのは大事な要素になってきますが、まずはスポーツとしての"フェア精神"という神髄を壊してはいけません。

社会に求められる文化としての形

―― 今後、さらに野球界が発展していくためには、台湾や韓国、中国などと一緒にプロのアジア選手権を開催するということも考えられるのではないでしょうか。

　

オーストラリアもプロ野球リーグがありますので、アジアオセアニアチャンピオンシップを行い、そのトップチームと、MLBトップチームがチャンピオンマッチをやって、初めて本当の"ワールドチャンピオン"が決まるというのが理想です。実際にそうした構想はいろいろとあって、韓国や台湾のプロ野球のコミッショナーとも話をしています。

ただ正直、反応はバラバラですね。というのも、すでにアジアシリーズ（日本、韓国、台湾、中国、オーストラリアを中心に行われるプロ野球クラブ一決定戦）がありますので、それをもう少し完全なチャンピオンシップにして、少なくともMLBの西地区のトップチームとの"太平洋チャンピオンシップ"をやるということもできるのではないかなと思って提案しているのですが、アメリカは自分たちだけでやりたがるんです。野球の本場であるアメリカにしてみれば、アジアの野球は"亜流"というふうに捉えているところがある。WBC（ワールド・ベースボール・クラシック。2006年から始まった野球の世界一決定戦）も世界一決定戦として行われていますが、中身はすべてアメリカです。どこの国が会場でもルールもボールもベースも、すべてMLB仕様のものが使用されているんです。未だに野球はアメリカのナショナルティックなスポーツでして、それを"アジアで打ち破ろう！"と言っているのですが、私がコミッショナーを務めている間に実現できるかどうかは、少し難しいかもしれませんね。

―― 一方、日本国内の野球界に目を向けますと、プロ野球、社会人、大学野球、高校野球と、そして独立リーグも個々で行われていますが、それこそもう少し協調し合って、一緒に野球界の発展に進んでいくことはできないかと思うのですが、いかがでしょうか。

　

おっしゃる通りです。ただ、ひと昔前と比べると、だいぶ協調路線を歩くことができるようになったと思います。たとえば、禁じられていた高校生とプロ野球選手との交流についても、今ではずいぶんと自由に交流できるようになってきています。

元プロ野球選手は日本学生野球協会の学生野球資格を取得し、プロ、アマチュア双方の研修を経れば、学生野球の指導を行うことが可能となっています。以前のようなアマチュア野球とプロとの間に厚い壁が立ちはだかっていることはありません。お恥ずかしい話、私自身はなぜアマチュア野球とプロとの接触が固く禁じられてきたのか、その背景をコミッショナーに就任してから勉強して知ったのですが、意外ときっかけは小さなことなんですよね。

―― 1961年に起きた「柳川事件」が発端でしたね。前年に社会人野球協会が新たに申請した「プロ球団を退団した選手は、退団翌年秋の社会人野球日本選手権終了まで選手登録ができない」という協定にプロ側が拒否したことによって、プロとアマが決裂。それまでプロ側は社会人野球の要請に従ってスカウト活動は11月1日から翌年の2月末までの3カ月間とされていたのですが、61年4月に中日が日本生命の柳川福三選手と契約を締結し、早々と入団を発表してしまった。これに社会人野球協会はプロとの関係を断絶し、これに追随する形で日本学生野球協会も学生とプロとの接触を禁じました。

　

その時点でお互いに話し合いをして、きちんとルールを設けていれば、なんてことはなかったはずなんです。ところが、それが長い間ずっと尾を引いてきてしまった。でも、今はそういう時代ではありません。今回のコロナ禍においても、春も夏も甲子園大会が中止となった高校野球界を、プロ野球が支援しましたよね。同じ"野球"というスポーツをやっている仲なのですから。尊重し合っていくのがあるべき姿だと思います。

―― 「withコロナ時代」のスポーツのあり方については、どのようにお考えでしょうか。

一流選手になることを目指すことだけを良しとするのではなく、フェアなルールの下、それぞれの最大限の能力を発揮することを楽しみ、それこそ障がいの有無に関係なく、素晴らしいプレーや試合をした場合はお互いにリスペクトし合う。そういうスポーツを通して、人々が尊重し合って生きていくような社会を構築するような形が求められていくようになるのではないでしょうか。

これまではアメリカ社会を模倣したような"弱肉強食"が良しとされてきた部分があったと思うのですが、それが日本の社会では修正されていくような気がします。確かに日本社会には改善しなければいけない点が多々あります。経済にしても国際競争力やシステム的な面で脆弱な面がありますし、縦割り社会がまかり通っているような旧態依然のところも少なくありません。その最大の理由は、日本がどういう社会を理想とするのか、どういうシステムを構築していくのか、そのようなターゲットとするビジョンがなかったからだと思うんですね。ですから、社会の在り方という点においては、教育的な部分から修正が必要でしょう。明確なビジョンを持つレベルの高い国になっていく、そのトリガーの一つとしてスポーツがあると思います。そしてスポーツというのは透明性やフェアが不可欠であって、そういうなかで勝敗が決まるわけですが、だからといって勝った人だけが英雄扱いされて、負けた人が弱者になるのではないということです。それはビジネスにおいても同じことが言えます。スポーツを通して、そうした社会を構築していく。スポーツには、ますますそういう側面が求められていくと思います。

―― 最後に、今後の日本に期待するものとは何でしょうか。

日本の良さというのは、非常にたくさんあります。海外から日本を訪れた方たちは「日本の街はきれいで、日本人は親切」というようなことを言ってくれますよね。そういう日本の良さは絶対にこれからも残していかなければいけません。ただ、もう少したくましくならなければいけないと思いますね。それこそアメリカの良さというのは、強い人は弱い人を守るということが徹底されているところです。だから、寄付文化にあるように、自然に弱い立場の人を助けるということが行われます。一方、日本は電車の優先席に元気な若者たちが平然と座っていることは珍しくありません。こんなことは欧米では考えられないことです。そもそもアメリカには「優先席」というものがありません。なぜなら健康な人は、立つのが当たり前で、座るのは高齢者やケガ、病気をしている人、妊婦さんたち。これが徹底されています。日本には、こうしたたくましさが欠けている気がしますね。ですから、もっとたくましい日本人が増えて、弱い立場の人たちに対して配慮できる国になってほしいと思っています。