■あるべき姿
都道府県内の全てのスポーツ少年団で、障害児が当たり前に参加できる
■実証データ(大分県障がい者スポーツ協会の事例）
- 実態調査の結果、障害児を受け入れている県内の少年団は無かった
- 導入期までは進んだが、拡張期以降の展開に共生社会の理解が必要
- スポーツ少年団が共生社会について学ぶ機会と実践に繋がる仕組みが必要
スポーツ少年団との連携の結果
- 調査・研究
© 2020 SASAKAWA SPORTS FOUNDATION
行動するスポーツシンクタンク
行動するスポーツシンクタンク
© 2020 SASAKAWA SPORTS FOUNDATION
スポーツ政策研究所を組織し、Mission＆Visionの達成に向けさまざまな研究調査活動を行います。客観的な分析・研究に基づく実現性のある政策提言につなげています。
自治体・スポーツ組織・企業・教育機関等と連携し、スポーツ推進計画の策定やスポーツ振興、地域課題の解決につながる取り組みを共同で実践しています。
「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。
日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。
■あるべき姿
都道府県内の全てのスポーツ少年団で、障害児が当たり前に参加できる
■実証データ(大分県障がい者スポーツ協会の事例）