行動するスポーツシンクタンク
9月13日（木）、第4回目となるスポーツアカデミーが行われました。
今回のテーマは、「スポーツ白書～スポーツが目指すべき未来～」の第4章「スポーツの人的資源」ということで、「する・みる・ささえる」スポーツに関わる様々な人的資源の実態について解説がなされました。講義の冒頭で、メイン講師である海老原 修 先生（横浜国立大学）は「生涯スポーツ振興においては、人的資源の育成と活用が優先される課題であるが、わが国のスポーツが高度化、大衆化するなかで、既存の保健体育教員養成、地域・民間スポーツ指導者養成のあり方が問われ始めている。留意すべきは、養成機関と指導者の専門性であり、今後、新たな専門的職域やスポーツボランティアの養成が必要とされるならば、どのような制度であるべきか、現状を踏まえつつ、スポーツ専門職のあり方を論議してみたい。」と話されました。
笹川スポーツ財団
スポーツ政策研究所 研究員
吉田 智彦
これを受けて、SSFスポーツ政策研究所の吉田 智彦 研究員が、本章に掲載されている主要データに基づき、スポーツ分野の専門職、指導者と資格制度、スポーツボランティアの現状について説明を行いました。指導者資格制度の説明においては、わが国の公認指導者資格制度との比較として、指導者養成のカリキュラムを作る団体と、資格認定を行う団体を分けてそれぞれの独立性を担保しているイギリスの事例などを紹介しました。また、スポーツボランティアに関しては、成人のスポーツボランティア実施率の推移や活動内容、各都道府県のスポーツボランティアバンクの設置状況などについて現状が報告されました。
総括では、海老原先生が、「資格」と「免許」の違いの説明を通じて、スポーツ指導者としての能力を公に保証するものが、わが国においては国家認定資格の「免許」ではなく、国が認めた各資格認定団体独自の「資格」であることを指摘し、「今後もスポーツ関連資格は余技の枠内でいいのだろうか」との問題を提起されました。その上で、今後、わが国のスポーツ指導人材のあり方を議論する際に重要となるキーワードとして①免許と資格、②新たな職業を生み出すダイナミクスの2点を上げられ、本件は継続して考えていくべき課題であると述べられました。最後に質疑を行い、予定の終了時間を迎えました。
