障害児・者の4割がスポーツを実施。散歩、体操などが上位に。

障害児・者の4割がスポーツを実施 散歩、体操などが上位

7歳以上の障害児・者の44.4％が、過去1年間に何らかのスポーツ・レクリエーションを実施していた。7～19歳では、散歩、体操、水泳、成人では散歩、ウォーキング、体操が上位を占めた。実施の障壁となっているのは体力、金銭的な余裕、時間。

6割で運動部活動・クラブ活動を実施 体育館、グラウンドの5割以上が一般に開放

6割の学校で運動部活動やクラブ活動が行われ、聴覚障害・視覚障害の単置校で特に盛んであった。視覚障害、肢体不自由など、障害により実施種目に違いが見られた。学校体育施設の開放率は、体育館、グラウンドが5割以上、プール（屋外）が3割以上であった。

8割が外部のスポーツ大会に参加 担当者の半数が専門資格を保有

障害者入所施設の8割が外部のスポーツ大会などに参加。活動場所は、身体障害者の施設は施設内での活動が多く、知的障害者の施設は、屋外や施設外での活動も多い。施設のスポーツ担当者の半数がスポーツに関する専門資格を持っていた。

障害者受け入れの課題は、 知識、技術、交流経験の不足

障害者を受け入れるための研修会を開催しているスポーツ推進委員協議会は、都道府県、政令市ともに4分の1。スポーツ推進委員が活動する現場に障害者を受け入れていくための課題として、障害者スポーツに関する知識、技術、交流経験の不足が挙げられた。

活動の充実に取り組む、 障害者スポーツ指導者協議会

日本障害者スポーツ協会公認指導者が登録する都道府県や政令指定都市の「障害者スポーツ指導者協議会」では、指導者の確保、有効活用、資質の向上などに取り組んでいる。

日本スイミングクラブ協会加盟クラブの2割で、 障害者向けプログラムを提供

個々の民間スポーツクラブにおける障害者の受け入れ状況は、障害の程度や障害種別の多様性などから、統轄団体でも充分に把握できていない。障害者の受け入れが進んでいるスイミングでは、日本スイミング協会加盟クラブの約2割で、障害者向けプログラムを提供している。